LINEを使ったステップ配信で、Lステップの月額費用や機能の使いこなしに悩み、代替となるツールを探している方も多いのではないでしょうか。

診断機能を備えたツールを使えば、友だち登録の動機づけからリード情報の取得までを一本の流れでつなげられます。

そこで今回は、LINEステップの代替ツールを10選紹介し、料金と診断機能、使いやすさで比較して解説します。

この記事を読めば、代替ツールの選び方から診断コンテンツでリードを獲得する手順までを一通り理解できるようになりますので、ぜひ参考にしてください。

この記事の監修・運営情報　

運営企業：ラーナーズ株式会社　Interviewz（インタビューズ）／ヒアリングDXブログ編集部

監修：Interviewz プロダクトチーム（ヒアリング・診断コンテンツ設計の支援実績をもとに監修）

専門領域：BtoB／BtoCのヒアリング設計、アンケートUX、診断コンテンツによるCVR改善

本記事はインタビューズ編集部が執筆しました。診断型カスタマーサービスツールInterviewzの開発と提供を通じて、BtoB企業のリード獲得やヒアリング業務の自動化を支援してきた知見をもとに、LINEマーケティングツールの選定基準や診断コンテンツの設計手順を、実務担当者の視点で整理しています。掲載する料金や機能は公開情報をもとに整理したものです。

LINEステップ配信の基本と代替ツールが検討される背景

最初に、LINEステップ配信という言葉が指す範囲と、LINE公式アカウントの標準機能でどこまで実現できるのかを整理します。ここを押さえておくと、そもそも拡張ツールが必要なのか、どの機能を理由に乗り換えるのかを判断しやすくなります。BtoBの現場で代替ツールが検討される動機についてもあわせて確認します。

LINEステップ配信とは何を指すのか

LINEステップ配信とは、友だち追加や特定の行動をきっかけに、あらかじめ用意したメッセージを決まった間隔で自動送信する仕組みのことです。登録初日にサービス紹介、3日後に導入事例、7日後に無料相談の案内という形で、検討度合いに合わせた情報を順番に届けられます。

メールマガジンと比べたときの強みは到達率と開封率にあります。LINEはプッシュ通知が届くため、一般的なビジネスメールよりも開封されやすいとされ、開封率が30%前後、クリック率が15%前後という水準が業界の目安として語られることが多くあります。

BtoBの実務では、展示会やセミナーで獲得した名刺情報を追いかけるだけでなく、Web広告から流入した検討初期の見込み客を、LINE上で少しずつ温めていく用途に向いています。営業担当者が電話をかける前に、興味の度合いを可視化できる点が大きな価値です。まずは自社の商材で、登録から商談までに何日かかるのかを逆算し、そこから配信本数を設計すると無駄がありません。

LINE公式アカウント標準機能でできることと限界

LINE公式アカウントの標準機能だけでステップ配信は可能なのか、という疑問を持つ方は少なくありません。結論としては標準機能にもステップ配信は搭載されており、簡単なシナリオであれば追加ツールなしで運用できます。

ただし制約もあります。無料のコミュニケーションプランでは月200通までしか配信できず、ライトプランが月額5500円で5000通、スタンダードプランが月額15000円で30000通という区切りになっています。2026年10月からは超過分の追加メッセージ料金が簡素化され、20万通までが1通あたり3円、20万通を超える部分が1通あたり2.5円という2段階の体系へ移行します。

機能面では、回答フォームによる詳細な情報取得、友だち単位でのタグ管理、流入経路ごとの効果測定といった領域が手薄です。友だち1人ひとりの属性を蓄積して出し分ける運用を目指す段階で、標準機能では届かない部分が出てきます。まずは標準機能で小さく試し、配信通数が月5000通を超えたあたりで拡張ツールの検討に入る流れが現実的です。

Lステップが定番になった理由と課題

拡張ツールの代表格として名前が挙がるのがLステップです。有料アカウントの契約数が1万件規模とされ、ステップ配信、セグメント配信、流入経路分析、回答フォームといった機能を一通り備えている点が支持されてきました。

料金はスタートプランが月額2980円で配信1000通、スタンダードプランが月額21780円で配信15000通、プロプランが月額32780円で配信45000通という構成です。多機能である一方、スタンダードプラン以上でなければ使えない機能が多く、本格運用を始めた途端に月額2万円を超えるという声も聞かれます。

もう1つの課題が運用の難易度です。設定項目が多く、シナリオ設計とタグ設計を同時に考える必要があるため、専任担当がいない組織では構築代行に外注費が発生しがちです。加えてプランのダウングレードには一度解約が必要という運用ルールもあり、契約前に配信規模を見積もっておく必要があります。

代替ツールが検討される3つの動機

実際にどのような理由で乗り換えが検討されるのでしょうか。相談の場で挙がる動機は、費用、機能、運用体制の3つに整理できます。

1つ目は費用です。配信通数がそれほど多くないのに上位プラン相当の月額を払っている状態を見直したい、というケースが該当します。2つ目は機能で、とくに診断コンテンツやアンケートをLINEの外側にも展開したい場合に、LINE専用ツールでは要件を満たせません。3つ目は運用体制で、社内の担当者だけで改善サイクルを回せる管理画面かどうかが問われます。

この3つのうち、どれが自社にとって最も重い課題なのかを先に決めておくと、比較検討の軸がぶれません。全部入りのツールを探すのではなく、優先順位の1位を満たすツールから絞り込む進め方をおすすめします。

BtoBで代替ツールを選ぶときに外せない5つの評価軸

ツール選定で失敗が起きるのは、機能一覧の多さだけで比較してしまう場合です。BtoBのリード獲得を目的にするなら、見るべき観点は絞り込めます。ここでは実務で効いてくる5つの評価軸を挙げ、それぞれの確認方法を解説します。

料金体系と総保有コストを見極める

月額料金だけを比べて決めてよいのでしょうか。実際にはLINE公式アカウント側の利用料が別途かかるため、両方を合算した総保有コストで判断する必要があります。総保有コストとは、導入から運用までに発生する費用の合計のことです。

試算の例を挙げると、拡張ツールが月額10780円、LINE公式アカウントのライトプランが月額5500円であれば、合計で月額16280円になります。ここに構築代行を依頼すれば初期費用として20万円から50万円が加算されることもあります。

確認すべきは、初期費用の有無、配信通数の上限、上限超過時の課金、契約期間の縛り、そしてプラン変更の可否です。ダウングレードに解約が必要なツールは、繁忙期に合わせた上位プラン契約が固定費になりやすい点に注意が必要です。見積もり段階で1年分の総額を並べて比較すると判断を誤りにくくなります。

診断・アンケート機能の柔軟性を確認する

リード獲得を目的にするなら、診断機能の作り込みやすさが成果を左右します。診断コンテンツとは、いくつかの質問に答えると回答内容に応じた結果が提示される仕組みのことです。フォーム入力よりも心理的な負担が軽く、完了率は60%から85%程度という水準が目安として知られています。

確認したいのは、質問数と分岐パターンの上限、スコアリング型のロジックに対応しているか、診断結果ごとに異なるメッセージを出し分けられるか、そして回答データを個人単位で保存できるかの4点です。スコアリングとは、回答ごとに点数を割り当て、合計点で結果を振り分ける方式のことです。

加えて、LINEの中だけでなくWebサイトや広告のランディングページにも同じ診断を設置できるかという点が、BtoBでは重要になります。検討初期の見込み客はLINEに登録する前にWebで情報収集しているため、両方の入口を押さえられると獲得件数が変わります。

セグメント配信と顧客管理の精度を見る

セグメント配信とは、友だちの属性や行動に応じて配信対象を絞り込み、内容を出し分ける手法のことです。全員に同じ内容を送る一斉配信と比べて、ブロック率を抑えながら反応率を高められます。

BtoBでは、業種、従業員規模、役職、検討時期、抱えている課題という5つの軸でタグを設計しておくと、営業への引き渡し精度が上がります。Linyのように顧客管理を強みとする製品では、3500社以上の導入実績のもとで、回答フォームとタグ付けを組み合わせた運用が標準的に用意されています。

確認方法としては、無料トライアル期間中にダミーの友だちを10件ほど登録し、タグの自動付与と絞り込み配信を実際に試すことが有効です。管理画面上で何クリックすればセグメントを作れるのかを体感しておくと、運用開始後のつまずきを防げます。

外部システムとの連携範囲を確認する

取得したリード情報を営業が使える状態にするには、CRMやMAとの連携が欠かせません。CRMとは顧客関係管理システムのことで、MAとはマーケティングオートメーション、つまり見込み客の育成を自動化する仕組みのことです。

SalesforceやHubSpotへの連携がノーコードで用意されているか、Googleスプレッドシートへの自動書き出しに対応しているか、Webhookで自社システムへ通知を飛ばせるかを確認します。ノーコードとは、プログラムを書かずに設定画面の操作だけで機能を構築できる方式のことです。

連携が弱いツールを選ぶと、担当者が毎週CSVを書き出して手作業で取り込む運用になりがちです。月に4時間の手作業は年間で48時間、人件費に換算すれば十数万円規模の損失になります。初期の比較段階で、自社が使っているシステム名を伝えて連携実績を確認しておくと安心です。

サポート体制と運用のしやすさを比べる

導入後に成果が出るかどうかは、社内で改善サイクルを回せるかにかかっています。管理画面がドラッグアンドドロップで操作できるか、テンプレートが用意されているか、設定代行やチャットサポートが標準で付くかを見ます。

製品によって支援の形は異なります。運用代行までセットで提供する製品もあれば、無料プランでチャットサポートのみを提供する製品もあります。自治体や大学向けのKANAMETOのように、対象組織を絞り込んだうえで手厚い伴走を前提とする製品も存在します。

判断のこつは、社内に専任担当を置けるかどうかを先に決めることです。専任を置けない場合は、機能が少なくても設定が簡単な製品のほうが成果につながります。トライアル中に、担当者本人が1本の配信シナリオを最後まで作り切れるかどうかを試してみてください。

LINEステップの代替ツール10選の一覧比較表

ここからは具体的な製品を比較します。まず全体像をつかめるように、料金の目安と診断機能の対応範囲、向いている用途を一覧にまとめました。公開情報をもとに整理しているため、最新の金額は各社の公式サイトで確認してください。

▼各ツールの比較検討に使えるチェック項目をまとめて確認したい方へ
👉 ヒアリングツール10選

LINEステップ代替ツール10選の詳細解説

一覧で全体像をつかんだところで、1つずつ特徴を掘り下げます。それぞれのツールについて、料金の考え方、診断やフォームの作り込みやすさ、どのような企業に向いているのかを整理しました。自社の優先順位と照らし合わせながら読み進めてください。

L Message（エルメ）｜無料から始められる多機能ツール

コストを抑えつつ機能を確保したい場合に、最初の候補となる製品です。初期費用が0円、フリープランの月額も0円で、契約期間の縛りがない点が導入のハードルを下げています。

有料プランはスタンダードが月額10780円、プロが月額33000円という構成です。ステップ配信とメッセージ配信が無制限になるプランで比較したとき、スタンダードプランの月額10780円は同等クラスのなかでも低い水準にあります。セグメント配信、予約受付、商品販売、決済連携、シナリオ配信までを一通り備えています。

診断用途では、回答フォームで取得した内容をタグに変換し、タグごとに異なるシナリオへ振り分ける形で実装します。まず月額1万円台で本格運用を試したい企業に適した選択肢です。フリープランで管理画面の操作感を確かめてから有料へ移る進め方をおすすめします。

プロラインフリー｜無料枠で配信数を確保できるツール

無料プランの範囲が広い点で知られる製品です。フリープランでもメッセージ配信が無制限とされており、配信通数を気にせずシナリオを試せる点が特徴として挙げられます。

有料プランは月額0円から29700円のレンジで用意されています。機能面では、セグメント配信、シナリオごとに切り替わるリッチメニュー、コンテンツページの作成、成果報酬型の販売支援機能などを備えています。リッチメニューとは、トーク画面の下部に固定表示されるメニュー画像のことです。

診断用途では、質問への回答に応じてリッチメニューを切り替える設計が可能なため、診断結果ごとに違う導線を見せられます。予算をかけずに配信量を確保したい企業に向く一方、法人向けの高度なデータ連携を求める場合は要件確認が必要です。まずは無料プランで自社の配信本数を試算してみてください。

Liny｜顧客管理とファネル分析に強いツール

友だち情報の管理を軸に据えたい場合に検討したい製品です。3500社以上の導入実績があり、大企業や官公庁での利用も進んでいます。

料金は月額5500円から76780円という幅で提示されており、機能範囲と友だち数によって変動します。質問パネル、回答フォーム、予約機能、ファネル分析、広告連携といった機能を備えています。ファネル分析とは、友だち登録から成約までの各段階で、どこで離脱が起きているかを可視化する手法のことです。

診断用途では、質問パネルで取得した回答をそのまま顧客情報として蓄積できるため、営業がリスト化して活用しやすい形になります。取得したデータを社内で長く使い続ける前提なら、有力な候補になります。セキュリティ要件が厳しい業種でも通しやすい点も評価されています。

Poster｜店舗施策とセグメント配信に強いツール

実店舗を持つ企業の販促に寄り添った設計が特徴の製品です。初期費用が0円で、月額は980円から19800円という手の届きやすい価格帯に収まっています。

細かな条件を組み合わせた友だちの分類、来店記録の管理、スタンプラリー、決済機能、ポップアップ表示といった機能を備えています。無料プランからでも一定の機能が使えるため、小規模から始めやすい構成です。

診断用途としては、アンケート形式で嗜好を取得し、結果に応じてクーポンや来店特典を出し分ける使い方が現実的です。BtoBの商材よりも、店舗網を持つ企業や代理店網を通じた販促に適した製品といえます。全国の拠点ごとに配信を出し分けたい場合に検討してみてください。

Mico Engage AI｜AIによる配信最適化に強いツール

旧称をMicoCloudといい、AIを活用した配信の最適化を打ち出している製品です。料金は要問い合わせで、初期費用とオプション費用が別途発生する形が案内されています。

CRM連携、AIによるセグメント配信、自動でのA/Bテスト、配信設定を支援するAIエージェントといった機能を備えています。A/Bテストとは、2つの案を同時に配信して反応を比べ、成果の高いほうを採用する検証手法のことです。

診断用途では、取得した属性をもとにAIが配信対象を提案する形で、担当者のセグメント設計を補助します。友だち数が数万件規模に達し、手作業でのセグメント設計が限界を迎えた企業に向く選択肢です。運用代行も提供されているため、社内リソースが不足している場合の相談先にもなります。

KUZEN｜チャットボットとCRM連携を両立するツール

ノーコードで構築できるチャットボットを軸に、LINEマーケティング全体を支援する製品です。料金は月額固定プランと成果報酬プランが用意されており、詳細は問い合わせで案内されます。

CRM連携、セグメント配信、AIチャットボット、Web行動計測タグ、有人対応への切り替えといった機能を備えています。Web行動計測タグとは、自社サイト内でどのページを見たかを記録し、LINEの友だち情報と結びつける仕組みのことです。

診断用途では、対話形式で質問を投げかけながら回答を集める設計になるため、フォームよりも自然な流れで情報を取得できます。問い合わせ対応とリード獲得を1つの窓口でまとめたい企業に適した構成です。運用代行とセットで提供される点も、立ち上げ期には心強い要素になります。

ソーシャルPLUS｜会員基盤とのID連携に強いツール

LINEログインを軸に、既存の会員データベースとLINEアカウントを結びつける用途に特化した製品です。初期費用が80000円から、月額利用料も80000円からという価格帯で、導入実績は350社以上とされています。

LINEログイン、通知メッセージ、デジタル会員証、セグメント配信といった機能を備えています。通知メッセージとは、電話番号をもとに友だち未登録のユーザーへも配送状況などを届けられるLINEの仕組みのことです。

診断そのものよりも、会員IDと購買データを結びつけた配信が主戦場になります。既に会員数が数万人規模あり、その資産をLINE上で活かしたい企業に向いた製品です。小規模なリード獲得が目的の場合は、価格帯が合わない場合があります。

KANAMETO｜自治体や教育機関での実績が豊富なツール

公共分野での導入が進んでいる製品で、300社以上の企業に加えて自治体や大学でも利用されています。初期費用が税込77000円から、月額利用料も税込77000円からという水準で、自治体には人口規模に応じたプランが用意されています。

Messaging APIを通じたメッセージ配信を基盤に、チャットボット、アンケート、セグメント配信といった機能を提供します。Messaging APIとは、外部システムからLINE公式アカウントのメッセージ送受信を制御するための接続口のことです。

診断用途では、住民や学生の関心分野を選択式で取得し、必要な情報だけを届ける運用が中心になります。不特定多数へ確実に情報を届ける必要がある組織に適した製品で、一般的なBtoBのリード獲得とは設計思想が異なります。公共案件を扱う企業であれば候補に入ります。

hachidori｜独自要件の作り込みに強いツール

ノーコードでの対話設計を強みとし、要件に合わせた作り込みができる製品です。料金は要問い合わせで、開発範囲に応じて変動します。

ノーコード開発、API連携、スコアリング、LINE内での決済、アンケートといった機能を備えています。スコアリング機能を標準で持つ点は、リードの優先順位づけを行いたいBtoB企業にとって扱いやすい要素です。

診断用途では、質問への回答に点数を割り当て、合計点で見込み度を判定する設計が組めます。既存の基幹システムと連動させたい、あるいは業界特有の商流を反映させたい場合に適した選択肢です。標準機能で足りない要件が明確にあるなら、早い段階で相談してみる価値があります。

Interviewz｜診断でのリード獲得に特化したツール

LINE専用ツールとは設計の出発点が異なり、診断とヒアリングそのものを軸に据えた製品です。14日間の無料トライアルが用意され、最短3日で運用を開始できる体制が案内されています。

特徴は設置範囲の広さにあります。LINE、Webサイト、広告のランディングページ、メール、アプリへ横断的に同じ診断を設置でき、誰がどの診断でどんな結果になったかを個人単位で記録します。SalesforceやHubSpot、Googleスプレッドシートへの連携がノーコードで行え、最大30本の診断を並行して運用できます。

公開されている導入成果として、リード数が268%改善した事例、ヒアリングコストを90%削減した事例、サポートコストが半減した事例が挙げられています。LINEの内側だけでなく、Web広告からの流入もまとめて診断で受け止めたい企業に適した構成です。管理画面はドラッグアンドドロップで操作でき、マーケティング担当者だけで改善を回せます。

▼診断コンテンツでリードを獲得する具体的な手順を知りたい方へ
👉 0からわかる診断コンテンツ作成ガイド

目的別に見るLINEステップ代替ツールの選び方

10製品を並べても、自社にどれが合うのかは目的によって変わります。ここでは代表的な4つの目的に沿って、優先して検討すべき製品と判断の理由を整理します。予算と体制を照らし合わせながら、候補を2つか3つまで絞り込んでみてください。

コストを最優先する場合の選び方

月額をできるだけ抑えたい場合、どこまで妥協できるのでしょうか。判断の分かれ目は、配信通数と機能のどちらを優先するかにあります。

配信通数を確保したいならプロラインフリーのフリープラン、機能の幅を取りたいならL Messageのフリープランから試す進め方が現実的です。有料へ移行する場合も、L Messageのスタンダードプランが月額10780円で、Lステップのスタンダードプランの月額21780円と比べて年間で約13万円の差が生まれます。

注意したいのは、LINE公式アカウント側の費用が別に発生する点です。拡張ツールが無料でも、配信が月5000通を超えればライトプランの月額5500円が上乗せされます。年間の総額で比較してから決めると、後から想定外の費用が出る事態を避けられます。

診断でリードを獲得したい場合の選び方

検索意図として最も多いのがこの目的です。診断を主役に据えるなら、LINE専用ツールの回答フォーム機能で足りるのか、診断特化ツールが必要なのかを見極めます。

判断基準は3つあります。1つ目は設置場所で、LINEの中だけで完結するならLステップやL Messageの回答フォームでも構築できます。2つ目はデータの使い道で、CRMへ自動連携して営業が使うならInterviewzのような連携前提の製品が有利です。3つ目は運用本数で、複数の商材ごとに診断を作り分けるなら並行運用の上限を確認します。

BtoBでは、検討初期の見込み客がWeb検索から流入するため、LINE登録前の段階で診断を受けてもらえる導線を持てるかどうかが獲得件数を大きく左右します。広告のランディングページに診断を置き、結果表示の直前で情報入力を促す設計が、完了率を高める定石です。

大規模運用やエンタープライズの場合の選び方

友だち数が数万件を超え、複数部門で運用する段階になると、求められる要件が変わります。権限管理、監査ログ、セキュリティ認証、既存システムとの連携が検討項目に加わります。

候補としては、顧客管理に強いLiny、AI配信のMico Engage AI、会員ID連携のソーシャルPLUS、独自開発に対応するhachidoriが挙がります。ソーシャルPLUSは初期費用と月額がそれぞれ80000円からと高めですが、350社以上の実績が判断材料になります。

この規模では、ツール費用よりも運用体制の設計が成果を分けます。誰がシナリオを承認し、誰が配信ボタンを押すのかという運用フローを先に決めてから、その体制に合う権限設計ができる製品を選んでください。

自治体や教育機関の場合の選び方

公共分野では、不特定多数への確実な情報提供と、個人情報の取り扱いに関する要件が優先されます。営業的なリード獲得とは目的が異なるため、比較の軸も変わります。

KANAMETOは自治体向けに人口規模に応じたプランを用意しており、大学での導入実績も持っています。Linyも官公庁での利用実績があり、セキュリティ面の要件を通しやすい製品として名前が挙がります。

選定にあたっては、調達手続きに必要な資料が揃うかどうかも実務上の論点になります。導入実績のある同規模団体の事例を提示できるかを、初回の問い合わせ時に確認しておくと、庁内での稟議が進めやすくなります。

診断コンテンツでリードを獲得する5ステップ

ツールを決めたあとに待っているのが、診断そのものの設計です。ここでは初めて診断を作る担当者でも進められるように、企画から公開後の改善までを5つの段階に分けて解説します。各段階で決めるべきことを明確にしておくと、制作の手戻りを減らせます。

Step1：目的と診断結果のパターンを決める

最初に決めるのは、診断を通じて何を達成したいのかという目的です。リード獲得なのか、既存顧客の分類なのか、商談前の課題把握なのかによって、質問の内容も結果の見せ方も変わります。

目的が定まったら、診断結果のパターン数を3つから6つの範囲で設計します。パターンが少なすぎると当たり前の結果に見え、多すぎると作り込みの負荷が跳ね上がるためです。BtoBであれば、課題のタイプ別に分けると営業の初回提案に直結します。

あわせて、達成指標も先に決めておきます。診断の開始数、完了数、情報入力数、商談化数という4つの数値を追う前提で設計しておくと、公開後の改善が具体的になります。目的を1行で書き出してから次へ進んでください。

Step2：質問項目と分岐ロジックを設計する

質問は5問から7問に収めるのが基本です。設問数が増えるほど途中離脱が発生するため、営業が本当に知りたい情報に絞り込みます。BtoBであれば、業種、従業員規模、現在の課題、検討時期、意思決定への関与度という5項目が土台になります。

分岐の方式は、回答ごとに点数を積み上げるスコアリング型が扱いやすい方式です。分岐条件を1つずつ書き並べる方式と比べ、質問を追加したときの修正が小さく済みます。設計段階では全パターンをフローチャートに書き出し、どの回答の組み合わせでも結果にたどり着くかを確認します。

質問文は選択式を中心にし、自由記述は最後に1問だけ置く程度に留めます。タップだけで進める設計にすることで、スマートフォンからの完了率が大きく変わります。作成後は自分以外の担当者にも回答してもらい、迷う選択肢がないかを確かめてください。

Step3：個人情報の取得タイミングを設計する

リード獲得の成否を分けるのが、情報入力を求める位置です。診断の冒頭で入力を求めると、まだ価値を感じていない段階のため離脱が起きます。

推奨されるのは、結果表示の直前に入力欄を置く設計です。回答者はすでに時間を投じた状態にあり、結果を見たいという動機が高まっているため、入力への抵抗が下がります。LINEで運用する場合は、友だち登録そのものが連絡先の取得を兼ねるため、追加で求める項目を会社名と役職程度に絞る方法も有効です。

取得項目は、営業が最初の連絡で必要とするものだけに限定します。項目を1つ増やすごとに完了率が下がるため、あれば便利という理由での追加は避けてください。個人情報の利用目的を明示し、同意を得る導線も忘れずに組み込みます。

Step4：結果画面とフォローアップを作り込む

診断結果は、当たった当たらないで終わらせずに、次の行動へつなげる設計にします。結果ごとに、課題の説明、推奨する解決の方向性、関連する資料、相談への導線という4つの要素を用意します。

結果をPDFのレポートとして提供する方法も効果的です。診断結果を社内の稟議資料として使える形にすると、商談化率が上がるという報告もあります。SaaS企業の事例では、レポート化によって検討が社内で共有され、次の打ち合わせにつながりやすくなったとされています。

フォローアップは、診断直後、3日後、7日後という3回を基本形にします。診断結果のタイプごとに違う内容を送ることで、一斉配信よりも反応が高まります。3回で反応がない相手は別のシナリオへ移し、しつこい印象を与えない配慮も必要です。

Step5：公開後の数値を見て改善する

公開したら終わりではなく、数値を見ながら手を入れていく段階が始まります。見るべき指標は、診断の開始率、完了率、情報入力率、商談化率の4つです。

完了率の目安は60%から85%とされているため、この水準を下回る場合は設問数か選択肢の分かりにくさに原因があると考えられます。情報入力率が低い場合は、取得項目の数か入力位置を見直します。商談化率が低い場合は、質問項目が営業の知りたい情報とずれている可能性があります。

改善は1回に1か所だけ変え、2週間から4週間の期間で効果を確認します。複数箇所を同時に変えると、どの変更が効いたのか判断できなくなります。数値の記録は最初から表計算ソフトに残しておくと、後から振り返るときに役立ちます。

▼診断コンテンツを5つの手順で形にする方法を確認したい方へ
👉 5ステップでできる診断コンテンツの作り方

診断データを商談につなげる分析とスコアリング

診断で集めたデータは、蓄積するだけでは価値になりません。営業が動ける形に加工し、優先順位をつけて引き渡すところまでを設計する必要があります。ここでは取得すべきデータの種類から、スコアリングの組み方、追うべき指標までを解説します。

ゼロパーティデータとして何を取得するか

ゼロパーティデータとは、ユーザー自身が意図して提供した情報のことです。Webの行動履歴から推測するデータと違い、本人が申告しているため精度が高く、個人情報保護の観点でも扱いやすい点が特徴です。

BtoBで取得したい項目は、業種、従業員規模、担当している業務領域、現在抱えている課題、導入検討の時期、意思決定への関与度の6つです。この6項目が揃っていれば、営業は初回の連絡で的を絞った提案ができます。

質問は選択式にし、選択肢の言葉を営業が普段使っている表現に合わせます。選択肢の文言をそのままCRMの項目名と一致させておくと、連携後の名寄せ作業が不要になります。設計段階で営業担当者を巻き込むと、この整合性を取りやすくなります。

スコアリングでホットリードを判定する

集めたデータをどう優先順位に変えるのでしょうか。有効なのが、回答内容に点数を割り当てるスコアリングです。ホットリードとは、購買意欲が高く、優先的に営業がアプローチすべき見込み客のことです。

設計の例を挙げると、検討時期が3か月以内なら30点、6か月以内なら15点、未定なら0点というように配点します。同様に、従業員規模、課題の深刻度、意思決定への関与度にも点数を振り、合計点が一定の閾値を超えたリードを営業へ即時通知する仕組みを組みます。

閾値の設定は、最初は仮置きで構いません。3か月ほど運用したあとで、実際に商談化したリードの平均点を調べ、その水準に合わせて調整するのが実務的な進め方です。点数の内訳は営業とも共有し、納得感のある基準に育ててください。

追うべき指標とKPIの設計

KPIとは、目標達成度を測るための中間指標のことです。診断施策では、最終的な商談数だけを見ていても改善点が分かりません。段階ごとに指標を置き、どこで数値が落ちているのかを特定します。

基本となるのは、診断ページの表示数、開始数、完了数、情報入力数、商談化数の5段階です。それぞれの間の転換率を計算すれば、改善すべき箇所が自然と浮かび上がります。完了率が60%を下回れば設問設計、入力率が50%を下回れば取得項目という具合に、原因を切り分けられます。

数値は週次で記録し、月次で振り返る運用が回しやすい形です。指標を1枚の表にまとめ、関係者がいつでも見られる場所に置いておくと、施策の議論が感覚論になりません。営業側の商談化率も同じ表に載せると、部門をまたいだ改善が進みます。

業種別に見る診断コンテンツの活用シーンと成果

診断は業種によって設計の勘所が変わります。ここでは代表的な4つの領域について、どのような診断が使われ、どのような成果が出ているのかを紹介します。自社に近い事例を手がかりに、企画の方向性を固めてください。

SaaS・IT業界での活用

SaaS業界では、機能比較の前段階にいる検討初期層をどう捕まえるかが課題になります。診断は、この層に対して自社課題の言語化を促す役割を果たします。

実際の事例として、NTTドコモが生成AIの活用度を測る診断を用意し、検討初期の層を商談導線へ引き上げた取り組みが知られています。Sansanもビジネスタイプ診断を展開し、BtoBでありながらSNS上での拡散によって認知を獲得しました。

設計のこつは、自社製品の話をせずに課題だけを聞くことです。製品名を出さない診断のほうが、警戒されずに回答が集まります。結果画面で初めて解決の方向性として自社の考え方を示す流れが、自然な導線になります。

人材・採用領域での活用

人材領域では、候補者と企業の相性を測る診断が定着しています。応募前の段階で価値観や志向を可視化し、ミスマッチを減らす狙いがあります。

リクルートスタッフィングの事例では、LINEを活用した施策で友だちが10万人増加し、参加者の約3割が求人閲覧に進んだとされています。採用広報の文脈では、社風との相性を診断形式で提示することで、応募のハードルを下げる効果も期待できます。

設計上の注意点は、診断結果が採用の合否判断に使われるという誤解を与えない配慮です。結果はあくまで相互理解のための材料である旨を明記しておくと、回答者の心理的な負担を減らせます。人事部門と表現をすり合わせてから公開してください。

製造業や専門サービスでの活用

製造業や士業のような専門性の高い領域では、顧客が自分の課題を正確に言語化できていない場合が多くあります。診断は、この言語化を代行する道具として機能します。

設備の更新時期を測る診断、法務リスクの棚卸し診断、業務の自動化余地を測る診断といった形が考えられます。回答内容から課題の深さを判定し、優先度の高い相談だけを担当者へ振り分ける運用にすれば、限られた専門人材の稼働を有効に使えます。

この領域では、診断結果のレポートそのものが提供価値になります。PDFで診断結果を渡すことで、社内共有が進み、次の打ち合わせが設定されやすくなります。専門家の監修を入れた設問にすると、内容の信頼性がさらに高まります。

小売・サービス業での活用

小売やサービス業では、来店促進や再来店の動機づけに診断が使われます。ヘルスケア領域ではLINE経由の売上が3倍に伸びた事例、医療領域では予約のCVRが約1.5倍になった事例が報告されています。

大規模なキャンペーンの事例としては、マクドナルドがLINEの友だちを50万人増やし、参加者の約8割が応募まで進んだ取り組みが知られています。中古車買取の領域では、査定依頼数が6.5倍に増えた事例もあります。

設計のポイントは、診断の所要時間を明示することです。30秒で終わると伝えるだけで開始率が変わります。結果に連動したクーポンや特典を用意すると、来店という次の行動へつながりやすくなります。

ツール移行で起きやすい失敗と回避のポイント

代替ツールへの乗り換えは、機能の比較だけで決めると移行段階でつまずきます。ここでは実際に起きやすい4つの失敗と、その回避方法を解説します。契約前にこの4点を確認しておくと、移行後の混乱を大きく減らせます。

友だちデータの引き継ぎ範囲を確認する

ツールを変えても友だちそのものはLINE公式アカウントに紐づいているため、原則として引き継がれます。ただし、旧ツール側で付与したタグや友だち情報欄の内容は、そのままでは移行できません。

移行前に、旧ツールからCSV形式でタグと友だち情報を書き出し、新ツールの項目名に合わせて整形する作業が必要になります。この作業量は友だち数とタグ数に比例するため、数万件規模であれば数日の工数を見込んでおきます。

加えて、配信中のシナリオは移行のタイミングで一度止まります。移行日を決めたら、その時点で走っているシナリオの完了を待つか、新ツール側で途中から再開する設計を用意しておく必要があります。移行計画には最低でも2週間の余裕を持たせてください。

契約条件とプラン変更の制限を確認する

見落とされやすいのが、契約期間とプラン変更に関する条件です。ツールによっては、プランのダウングレードに一度解約が必要という運用が設定されている場合があります。

この条件があると、繁忙期に合わせて上位プランへ上げたあと、閑散期に下げられずに固定費が続くことになります。年間契約による割引がある場合も、途中解約の扱いを確認しておかなければ、実質的に返金されない支払いが発生します。

確認すべき項目は、最低契約期間、解約の申し出期限、プラン変更の可否と手続き、データの返却方法の4つです。契約書の該当条項を提示してもらい、社内の法務部門に確認を通しておくと、後の紛争を避けられます。

LINE公式アカウント側の従量課金を織り込む

拡張ツールの月額だけを予算計上し、LINE公式アカウントの通数課金を見落とす失敗も頻発します。配信対象が増えるほど、この費用が積み上がります。

2026年10月からの体系では、無料通数を超えた分について20万通までが1通あたり3円、20万通を超える部分が1通あたり2.5円となります。友だち1万人に月4通配信すれば4万通となり、スタンダードプランの無料枠30000通を超えた10000通分に課金が発生します。

この試算を先に行っておけば、セグメント配信で対象を絞る意義も明確になります。全員に送らず、反応する見込みの高い層だけに配信すれば、費用と成果の両方が改善します。診断で取得した属性は、この絞り込みに直接使えます。

個人情報の取り扱いと表示上の注意

診断で個人情報を取得する以上、法令に沿った運用が求められます。利用目的の明示、同意の取得、第三者提供の有無の説明が基本となります。

加えて、診断結果の表現にも注意が必要です。医療や健康に関わる領域では、診断結果が医学的な判断であると受け取られる表現を避け、あくまで参考情報である旨を明記します。占いや性格判断の形式を取る場合も、断定的な表現は控えるほうが安全です。

プレゼントキャンペーンと組み合わせる場合は、景品表示法の上限にも配慮します。公開前に、法務部門または外部の専門家によるチェック工程を必ず1回入れておくことをおすすめします。この手間を惜しむと、公開後の修正コストのほうが大きくなります。

診断でリードを獲得するならInterviewz（インタビューズ）がおすすめ！

ここまで整理してきた課題を踏まえると、LINEの内側だけで完結しない設計が求められる場面が見えてきます。Interviewzは、そうした課題に対して診断とヒアリングを軸に据えたツールです。宣伝としてではなく、選択肢の1つとして特徴を整理します。

LINEとWebをまたいで同じ診断を運用できる

BtoBの見込み客は、LINEに登録する前にWeb検索や広告で情報を集めています。この段階で診断に触れてもらえなければ、獲得できる件数に上限が生まれます。

Interviewzは、LINE、Webサイト、広告のランディングページ、メール、アプリへ横断的に同じ診断を設置できる設計になっています。どの経路から回答されたかを記録できるため、経路ごとの費用対効果を比べながら予算配分を決められます。

運用面では、最大30本の診断を並行して動かせるため、商材や部門ごとに診断を作り分けられます。1つの診断を全社で共有する必要がなく、部門単位で改善を回せる点が、組織が大きくなるほど効いてきます。

取得したデータをそのまま営業が使える形にできる

診断で集めた回答は、誰がどの診断でどのような結果になったかという単位で記録されます。この記録が個人単位で残るため、営業が連絡を取る際の前提情報として使えます。

連携先としては、SalesforceやHubSpot、Googleスプレッドシートがノーコードで接続できます。CSVの手作業による取り込みが不要になり、診断完了から営業への通知までを自動化できます。

公開されている成果として、リード数が268%改善した事例、ヒアリングコストを90%削減した事例が挙げられています。営業が初回のヒアリングで聞いていた内容を診断で先に取得しておくことで、商談の時間を提案に充てられる点が、コスト削減の実態です。

マーケティング担当者だけで改善を回せる

ツール導入後に成果が停滞する原因の多くは、改善したくても手が入れられない状態にあります。開発部門への依頼が必要な構成では、質問文を1つ変えるだけで数週間かかってしまいます。

Interviewzの管理画面はドラッグアンドドロップで操作でき、質問の追加や分岐の変更をマーケティング担当者が単独で行えます。最短3日で運用を開始できる体制と、14日間の無料トライアルが用意されているため、まず小さく試してから判断できます。

導入の進め方としては、既存のLINE配信ツールを維持したまま、診断部分だけをInterviewzで作る併用も可能です。いきなり全面移行せず、1つの商材で診断を試して数値を確かめてから広げる進め方であれば、リスクを抑えられます。

▼診断型のリード獲得を自社で試してみたい方へ
👉 無料トライアル資料＆申し込み

よくある質問（FAQ）

最後に、LINEステップの代替ツールを検討する際に寄せられることの多い質問をまとめました。契約前の確認事項や、移行にまつわる不安を解消する内容を中心に取り上げます。個別の要件については、各社への問い合わせで確認してください。

Q1. LINEステップの代替ツールに乗り換えると友だちは減ってしまうのでしょうか？

A. 友だちはLINE公式アカウントに紐づいているため、拡張ツールを変更しても友だち自体が失われることはありません。ただし旧ツールで付与したタグや友だち情報欄の内容は自動では移行しないため、CSVでの書き出しと再登録が必要になります。配信中のシナリオも一度停止するため、移行日を決めたうえで2週間程度の余裕を持った計画を立てることをおすすめします。

Q2. 無料プランだけで運用を続けることはできるのでしょうか？

A. L Messageやプロラインフリーのように無料プランを備えた製品であれば、小規模な運用は無料の範囲で継続できます。ただしLINE公式アカウント側の無料枠は月200通までのため、友だちが増えれば別途ライトプランの月額5500円などが発生します。無料で始めて反応を確かめ、配信通数が増えた段階で有料プランへ移る進め方が現実的です。

Q3. 診断コンテンツは自社で作れるのでしょうか、制作会社に頼むべきなのでしょうか？

A. 質問が5問から7問、結果が3パターンから6パターンという標準的な構成であれば、ノーコードのツールを使って社内で作成できます。制作会社への依頼が有効なのは、デザイン性の高い結果画面が必要な場合や、独自のロジックを組み込む場合です。まずは社内で試作し、数値を見て手応えを確認してから外注を検討する順序をおすすめします。

Q4. 診断の完了率が低い場合はどこを見直せばよいのでしょうか？

A. 完了率の目安は60%から85%とされているため、この水準を下回る場合は設問設計に原因がある可能性が高くなります。設問数を減らす、自由記述を選択式に変える、選択肢の文言を分かりやすくするという3つの改善から着手してください。あわせて、診断の冒頭で所要時間を明示すると、開始した回答者の離脱を抑えられます。

Q5. 診断で取得したデータを営業がすぐ使うにはどうすればよいのでしょうか？

A. CRMやSFAへの自動連携を前提にツールを選ぶことが近道です。SalesforceやHubSpot、Googleスプレッドシートへノーコードで連携できる製品であれば、診断完了から営業への通知までを自動化できます。加えて、診断の選択肢の文言をCRMの項目名と一致させておくと、連携後の名寄せ作業が発生せず、そのままリストとして使えます。

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まとめ

ここまで、LINEステップの代替ツールについて、選定の評価軸から10製品の比較、診断コンテンツでリードを獲得する手順までを解説してきました。最後に要点を振り返り、次に取るべき行動を整理します。

まず押さえたいのは、LINE公式アカウントの標準機能では月200通の無料枠という制約があり、友だち単位でのタグ管理や流入経路分析には拡張ツールが必要になるという点です。定番のLステップは月額2980円から32780円という料金体系で多機能ですが、本格運用では月額2万円を超えやすく、設定の難易度も課題になります。

代替候補としては、コスト重視ならL Messageやプロラインフリー、顧客管理重視ならLiny、店舗販促ならPoster、会員連携ならソーシャルPLUS、公共分野ならKANAMETOという住み分けが見えてきました。そして診断でリードを獲得したい場合には、LINEの外側にも同じ診断を設置できるInterviewzが選択肢に入ります。

診断コンテンツを作る際は、目的と結果パターンの決定から始め、質問を5問から7問に絞り、個人情報の入力は結果表示の直前に置き、結果ごとにフォローアップを出し分けるという流れが基本形になります。完了率60%から85%という目安を意識しながら、開始率、完了率、入力率、商談化率の4指標で改善を回してください。

次のアクションとしては、自社の月間配信通数と友だち数を洗い出し、年間の総保有コストを試算することから始めるとよいでしょう。そのうえで候補を2つか3つに絞り、無料トライアルで診断を1本作ってみると、機能一覧では分からない使い勝手が見えてきます。Interviewzでは30日間の無料トライアルを用意しており、最短3日での運用開始と、SalesforceやHubSpotへのノーコード連携に対応しています。診断を軸にリード獲得の仕組みを整えたい場合は、まず資料で全体像を確認してみてください。

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Interviewz（インタビューズ）では、ヒアリング体験をDX化し、質の高い情報をスピーディーに収集、顧客・ユーザー理解を深め、サービスのあらゆるKPIの改善を可能にします。テキストタイピングを最小化した簡単かつわかりやすいUI/UXと、収集した声をノーコードで様々なシステムに連携し、ユーザーの声を様々なビジネスプロセスで活用することで、よりビジネスを加速させることが可能です。

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