LINE公式アカウントの友だちは増えても配信の反応が鈍く、おすすめのツール選びが後回しになっている方も多いのではないでしょうか。

LINE診断ツールを使えば、数問の回答から見込み客の課題をデータとして受け取り、結果に応じた提案まで自動化できます。

そこで今回は、LINE診断ツールのおすすめ14選を機能と料金、連携で比較し、BtoBのリード獲得につなげる選び方とあわせて解説します。

この記事を読めば、仕組みから自社に合う選び方、作り方と改善のコツまで一通り理解できるようになりますので、ぜひ参考にしてください。

この記事の監修・運営情報　

運営企業：ラーナーズ株式会社　Interviewz（インタビューズ）／ヒアリングDXブログ編集部

監修：Interviewz プロダクトチーム（ヒアリング・診断コンテンツ設計の支援実績をもとに監修）

専門領域：BtoB／BtoCのヒアリング設計、アンケートUX、診断コンテンツによるCVR改善

この記事はインタビューズ編集部が執筆しています。ノーコードのヒアリング／診断コンテンツSaaS「Interviewz（インタビューズ）」の開発運営を通じて、BtoB企業のリード獲得から商談化までの設計支援に携わってきました。診断の質問設計、LINE公式アカウントとのID連携、CRMへのデータ引き渡しまで、実務で検証した知見をもとに解説します。

LINE診断の仕組みと基本構成

最初に、LINE診断がどのような要素で成り立っているのかを整理します。仕組みを押さえておくと、後段のツール比較で「どこまで自社でやり、どこをツールに任せるのか」の判断がぶれません。Web上の診断コンテンツとの違いや、LINE公式アカウントの標準機能だけで対応できる範囲についても、あわせて確認していきます。

LINE診断を構成する3つの要素

LINE診断とは、LINE公式アカウント上で利用者に質問を提示し、回答内容に応じて結果とおすすめの提案を自動で返す仕組みのことです。どこから手をつければよいのか迷いやすい施策ですが、分解すると要素は3つしかありません。

1つ目は質問と分岐のロジックで、2つ目は結果画面と結果に連動したオファー、3つ目は回答データの保存と後続の配信です。この3つのうち、成果を左右するのは3つ目の回答データの扱いだといえます。診断を作って終わりにすると、せっかく集めた回答が管理画面の中に眠ったままになるためです。

まずは自社の営業が知りたい情報を3つから5つに絞り、その情報を取るための質問だけを並べる設計から始めると、初回でも破綻しにくくなります。

Web診断との違いはデータのつながり方にあること

Web上に設置する診断コンテンツとLINE診断は、体験としては似ていますが、取得できるデータの性質が大きく異なります。違いを理解しないままツールを選ぶと、後から連携で詰まりやすくなります。

Web診断は匿名の回答が中心で、メールアドレスなどを別途入力してもらわないと個人を特定できません。一方のLINE診断は、友だち登録済みの利用者に紐づくため、回答者を識別したうえで後日メッセージを届けられる点が決定的な違いです。ここで得られる情報は、利用者が自ら意思をもって提供したゼロパーティデータ、つまり本人の同意のもとで直接受け取ったデータにあたります。

自社サイトへの流入が少ない段階では、まずLINE側で診断を回し、反応の良かった質問だけをWeb診断に転用する進め方が効率的です。

LINE公式アカウント標準機能でできる範囲と限界

ツール導入の前に、標準機能だけでどこまでできるのかを把握しておく必要があります。追加費用をかけずに試せる範囲を知っておくと、投資判断が明確になります。

LINE公式アカウントの標準機能では、リッチメニュー、つまりトーク画面下部に固定表示されるメニュー画像と、キーワード応答メッセージを組み合わせることで、3問から4問程度の簡易な分岐を作れます。ただし回答履歴を個人単位で蓄積したり、複数の回答結果を掛け合わせて配信対象を絞り込んだりする用途には対応していません。

質問数が5問を超える場合や、回答内容をCRM（顧客関係管理システム）へ渡したい場合は、拡張ツールの導入を前提に検討したほうが結果的に早く形になります。

▼診断コンテンツの設計を基礎から確認したい方へ
👉 0からわかる診断コンテンツ作成ガイド

BtoB企業がLINE診断でリードを獲得できる5つの理由

LINE診断は消費者向けの施策という印象を持たれがちですが、BtoBのリード獲得でも機能します。ここでのリードとは、自社の商品やサービスに関心を示した見込み客のことです。BtoB特有の長い検討期間を踏まえたうえで、有効に働く理由を5つに整理します。

理由1｜資料請求より心理的な負担が軽いこと

問い合わせフォームの入力項目が多く、途中で離脱されてしまう課題は多くの企業が抱えています。診断はこの負担構造を変える打ち手になります。

タップだけで進む診断は、会社名や役職を最初に求めないため、検討の初期段階にいる担当者でも心理的な抵抗なく参加できます。実際にInterviewzの公表値では、タップ形式のヒアリング導入によって相談数が268パーセント改善した事例が示されています。

最初の3問は「現在の課題」「実施済みの施策」「体制規模」といった選択式に限定し、会社名の入力は結果表示の直前に置くと、完了率が落ちにくくなります。

理由2｜検討フェーズを回答から推定できること

営業が最も知りたいのは、その担当者が今すぐ動く相手なのかどうかという点です。診断はこの判定を仕組み化できます。

「予算取得の状況」「導入希望時期」「決裁への関与度」の3項目を質問に含めておくと、回答の組み合わせから短期見込みと中長期見込みを機械的に分けられます。短期見込みには即日で商談打診を送り、中長期にはナーチャリング、つまり中長期的に有益な情報を届けて検討度合いを育てる施策へ回す運用が可能になります。

判定ロジックは複雑にせず、最初は2分類か3分類に絞ると営業側の運用が定着しやすくなります。

理由3｜回答内容に応じて提案を出し分けられること

同じ資料を全員に送っても、刺さる相手は限られます。診断結果に連動したオファーは、この非効率を解消します。

結果画面で提示する資料や事例を回答内容ごとに変えると、閲覧率と次アクション率が上がります。人材採用の課題を選んだ相手には採用領域の事例集を、既存顧客のフォロー課題を選んだ相手にはCX（顧客体験、つまり利用前後を含めた体験全体の質）改善の事例集を出し分ける形が典型例です。

結果パターンは最初から10種類に広げず、3種類から5種類で運用を始め、反応を見ながら増やすほうが管理負荷を抑えられます。

理由4｜メールより到達と開封が期待できること

BtoBのメールマーケティングでは、開封率の低下と迷惑メール判定が長年の課題になっています。LINEはこの前提が異なります。

LINEは国内で約9900万人が利用する生活インフラであり、通知がスマートフォンのロック画面に直接届きます。企業の担当者個人が業務時間外に情報収集する場面でも接触できるため、メールと役割を分けて併用する価値があります。

ただし配信頻度が高すぎるとブロックにつながるため、週1回程度を上限とし、診断結果に関連する内容だけを送る設計にとどめるのが安全です。

理由5｜獲得コストを抑えながら再接触できること

広告経由で獲得したリードは、1件あたりの単価が高止まりしやすい傾向があります。友だち登録を伴う診断は、この構造を改善します。

一度友だちになれば、追加の広告費をかけずに複数回の接点を作れます。診断は登録の動機づけとしても機能するため、単なる「友だち追加」より登録率が高くなりやすい点も利点です。

登録直後のあいさつメッセージに診断への導線を置き、登録から診断完了までを1つの流れとして設計すると、獲得したリードを無駄にしにくくなります。

• 入力負担が軽く、検討初期の担当者を取りこぼしにくい
• 回答から検討フェーズを推定し、営業の優先順位を決められる
• 結果に応じた資料出し分けで次アクション率が上がる
• メールより到達しやすく、役割分担で併用できる
• 友だち化により再接触の追加コストを抑えられる

LINE診断ツールを導入する前に押さえるべき注意点4つ

効果が期待できる施策である一方、前提を誤ると運用が続きません。導入前に確認しておきたい制約を4つ挙げます。いずれも後から変更しにくい部分のため、ツール選定と同時に検討することをおすすめします。

注意点1｜メッセージ配信には通数課金が発生すること

診断そのものは無料でも、その後の配信にコストがかかる点を見落としがちです。運用開始後に想定外の請求が発生する原因になります。

LINE公式アカウントは、コミュニケーションプランが月額0円で200通、ライトプランが月額5000円で5000通、スタンダードプランが月額15000円で30000通という構成です。さらに2026年10月1日からは追加メッセージの単価が改定され、月間200000通までは1通3円、それを超える分は1通2.5円という2段階の体系に変わります。

全員に同じ内容を送るのではなく、診断結果でセグメント配信、つまり条件で対象者を絞って送る運用に切り替えると、通数を抑えたまま反応率を維持できます。

注意点2｜友だち数が少ない段階では母数が確保できないこと

診断を作っても、参加者がいなければデータは貯まりません。この点が最初の壁になります。

友だちが数十人の段階でLINE診断だけに投資しても、統計的に意味のある傾向は読み取れません。既存の商談リストへの案内、展示会での二次元コード掲示、Webサイトへの導線設置といった集客手段をセットで用意する必要があります。

まずはWebサイトと診断を先に用意し、そこからLINE登録へ誘導する順序にすると、母数の確保と診断の検証を並行して進められます。

注意点3｜個人情報の取り扱いを事前に整理する必要があること

診断で取得した回答は、内容によっては個人情報にあたります。社内規程との整合を取らないまま進めると、後で公開停止に追い込まれます。

取得目的、保存期間、第三者提供の有無を明記したプライバシーポリシーへのリンクを、診断の開始画面に置く運用が基本です。健康状態や信条に関わる設問は要配慮個人情報に該当する可能性があるため、法務部門への確認を先に済ませておきます。

取得する項目は営業が実際に使うものだけに絞り込むと、管理コストと法的リスクの両方を下げられます。

注意点4｜作って終わりでは成果につながらないこと

最も多い失敗は、診断の公開をゴールにしてしまうことです。運用体制がないまま公開しても、数か月で放置されます。

診断の成果は、完了率、結果別の次アクション率、商談化率という3つの数値で追う必要があります。数値を見る担当者と、結果を受けて営業アクションを起こす担当者を、公開前に決めておくことが欠かせません。

月に1度、質問文と結果文を見直す時間をあらかじめカレンダーに入れておくと、改善が習慣として定着します。

【比較表】LINE診断ツールおすすめ14選の一覧比較

ここからは、LINE上で診断を実現できる主要なツール14選を一覧で比較します。診断機能に特化したツール、LINE公式アカウントの拡張ツール、大規模なCRM連携を前提としたツールという3つの性格が混在しているため、料金だけでなく用途の違いに注目してご覧ください。料金は公表値をもとにした目安であり、非公開のものは要問い合わせと記載しています。

比較表を見ると、月額10000円未満で始められる層と、月額80000円以上のエンタープライズ層に分かれていることがわかります。BtoBのリード獲得が目的であれば、価格の安さより回答データを営業側の仕組みへ渡せるかどうかを軸に絞り込むと失敗しにくくなります。

▼複数ツールの比較検討をまとめて進めたい方へ
👉 ヒアリングツール10選

LINE診断ツールおすすめ14選の個別解説

ここでは、比較表に挙げた14のツールを1つずつ解説します。それぞれ得意な領域が異なるため、機能の多さではなく自社の目的との一致で判断することが重要です。各ツールの特徴、料金、注意したい点をあわせて確認していきます。

1｜Interviewz（インタビューズ）

診断で獲得したリードを、そのまま営業の商談につなげたい企業にとって最初の候補になるのがInterviewzです。診断ツールでありながら、ヒアリングの構造化に軸足を置いている点が他と異なります。

タップ形式の質問と分岐をノーコード、つまりプログラムを書かずに画面操作だけで作れる方式で構築でき、最短3日での立ち上げに対応しています。2026年7月にはLINE連携機能が提供され、LIFF（LINE上でWebページを動かす仕組み）経由で診断を開くことで、回答データにLINEユーザーIDを紐づけて回答者を識別できるようになりました。取得したデータはHubSpotやSalesforce、Googleスプレッドシートへ連携できます。

公表値では相談数が268パーセント改善し、ヒアリングコストを90パーセント削減した実績が示されています。1つのLINE公式アカウントで複数の診断を並行して配信できるため、事業部ごとに診断を分けたい企業にも適しています。無料トライアルが14日間用意されているので、まず自社の質問設計を試作してから判断する進め方が現実的です。

• ノーコードで質問と分岐を作成できる
• LIFF経由でLINEユーザーIDと回答を紐づけられる
• 主要CRMやスプレッドシートへデータを出力できる
• 無料トライアルは14日間で最短3日から開始できる

2｜LINE公式アカウント標準機能

追加ツールを入れずに診断を試したい場合に選択肢となるのが、LINE公式アカウントの標準機能です。コストをかけずに検証できる反面、できることの範囲は限られます。

リッチメニューと応答メッセージ、カードタイプメッセージを組み合わせることで、3問程度の簡易分岐を実現できます。料金はコミュニケーションプランが月額0円で200通、ライトプランが月額5000円で5000通、スタンダードプランが月額15000円で30000通という構成です。

ただし回答履歴を個人単位で保存する機能がないため、誰がどの結果になったのかを追えません。あくまで需要があるかどうかの検証用と位置づけ、反応が確認できた段階で拡張ツールへ移行する使い方が合理的です。

3｜診断Bot／診断Bot＋

診断機能だけを短期間で追加したい企業に向くのが、LINEマーケットプレイスで提供されている診断Botです。導入のハードルが低く、試験的な運用を始めやすい構成になっています。

診断エディタ機能とテンプレート機能を備えており、業種別のひな形を使えば最短5分で診断を作成できるとされています。料金は診断Botが月額9800円、メッセージ配信機能が加わる診断Bot＋が月額19800円で、初月無料での申し込みが可能です。友だち別に診断結果を保持できる点も、標準機能との明確な差になります。

一方で、外部システムとの高度な連携や複雑な分岐設計には向きません。まず診断単体の効果を測りたい段階で採用し、営業連携が必要になった時点で他ツールと比較し直すとよいでしょう。

4｜Lステップ

LINE公式アカウントの拡張ツールとして国内で広く使われているのがLステップです。診断機能単体ではなく、配信全体の設計に強みがあります。

回答フォームとシナリオ配信、タグ付けを組み合わせることで診断に近い体験を作れます。料金は初期費用が0円で、フリープランが月額0円で200通、スタートプランが月額5000円で5000通、スタンダードプランが月額21780円で30000通、プロプランが月額32780円で50000通という構成です。50001通以上は大量送信プランとして月額87780円から327800円の範囲が設定されています。

プロプランではリッチメニューのボタンを最大20個まで設定でき、GoogleカレンダーやGoogleスプレッドシートとの連携にも対応します。診断後のステップ配信まで一体で運用したい企業に適した構成だといえます。

5｜Liny

属性情報の管理と条件配信をきめ細かく行いたい企業に向くのがLinyです。国内のLINE拡張ツールとしては歴史が長く、支援体制の厚さが特徴とされています。

友だちごとに任意の項目を持たせ、回答内容に応じてタグを付与しながら配信対象を絞り込む運用ができます。料金プランは公式サイト上で非公開とされており、初期費用と月額費用、そしてLINE公式アカウント側の費用が別途必要になる旨が案内されています。

見積もりが必要になる分、導入検討にはリードタイムがかかります。要件が固まっている企業ほど適合しやすいため、必要な項目と配信条件を整理したうえで問い合わせることをおすすめします。

6｜エルメ（L Message）

無料プランの機能範囲が広く、少額から始めたい企業に選ばれているのがエルメです。予算が限られる部門単位の施策とも相性があります。

フリープランは月額0円で1000通まで配信でき、スタンダードプランが月額10780円、プロプランが月額33000円という構成です。いずれも初期費用は0円で、有料プランではメッセージ配信が無制限になります。フリープランでもリッチメニューを2つ、フォームを3つまで作成できるため、簡易な診断であれば無料の範囲で検証できます。

年間契約による割引も用意されています。まず自社で作り切ってから予算を確保したいという進め方をとる場合に、無理のない選択肢になります。

7｜プロラインフリー

無料で始められる範囲の広さを重視するなら、プロラインフリーも候補に入ります。ステップ配信の本数を基準にプランが分かれている点が特徴です。

フリープランは月額0円でステップ10個まで、プロプランが月額9680円でステップ50個まで、ゴールドプランが月額29700円でステップ数無制限という構成です。初期費用はいずれも0円で、プランによる違いは機能の有無ではなく利用量の上限にあります。動画や画像を保管するメディア容量も、フリーが100メガバイト、プロが10ギガバイト、ゴールドが100ギガバイトと段階的に増えます。

診断は分岐ごとにステップを消費するため、結果パターンを増やすほど上位プランが必要になります。結果を3パターン程度に絞れば無料の範囲で運用できるため、設計段階で本数を意識しておくと費用を抑えられます。

8｜スマケ！

実店舗を持つ企業のLINE活用に特化しているのがスマケ！です。診断単体というより、来店や購買データと組み合わせた運用を前提としています。

誕生日や購入履歴、来店履歴によるカスタムセグメント配信、シナリオ配信、カスタムアンケート、デジタル会員証の管理などを備えています。料金は税込表記で、セルフプランが初期330000円と月額88000円、運用代行プランが初期330000円と月額165000円、おまかせプランが初期660000円と月額275000円という構成です。

初期費用が大きいため、小規模な検証には向きません。複数店舗の顧客データを一元管理したい企業であれば、投資に見合う運用が組めます。

9｜KUZEN（クウゼン）

会話形式の体験を丁寧に作り込みたい企業に向くのがKUZENです。ノーコードのチャットボット構築を軸に、LINEマーケティング全般を支援しています。

AIを搭載したチャットボット、シナリオ型チャット、タグによるターゲティング、レポートを表示するダッシュボード、つまり指標を一覧できる管理画面などを備えています。基幹システムや決済システムとの外部連携にも対応しており、有人チャットへの切り替えも可能です。初期費用と月額料金はいずれも要相談で、最低利用期間の制限は設けられていません。

カスタマーサクセスチームによる施策立案から運用代行までの支援がある点も特徴です。社内に専任担当を置きにくい企業にとって、伴走型の支援は導入後の定着に効いてきます。

10｜Mico Engage AI（旧MicoCloud）

大規模なセグメント配信を前提とした企業向けの基盤がMico Engage AIです。診断で得た属性を配信精度の向上に使う設計に向いています。

属性や興味に基づくセグメント配信、自動応答Bot、問い合わせや面談予約をLINE上で完結させる導線設計、データの可視化とCSV連携などを備えています。料金は公開されておらず、個別の問い合わせが必要です。データのSSL暗号化や2段階認証、IP制限といったセキュリティ対応も用意されています。

導入事例では、人材サービス企業がLINE経由の応募数で目標比140パーセントを達成した実績が公表されています。母数が大きく配信効率が課題になっている企業ほど、効果を実感しやすい構成です。

11｜hachidori

独自シナリオを作り込みたい企業に向くのがhachidoriです。チャットボット開発を軸にしており、LINE公式アカウントの発行から一括で支援を受けられます。

アンケート機能、予約機能、プッシュ配信、ユーザーごとの情報を保存するクエリー機能、Q&Aテンプレート、API連携などを備えています。API連携とは、外部システムと自動でデータをやり取りする仕組みのことです。料金は初期費用が100000円から、月額費用が50000円からとされており、導入実績は7000社以上と公表されています。

チャットボットで対応しきれない場合に有人チャットへ切り替える運用にも対応します。診断とカスタマーサポートを兼ねたい場合に検討する価値があります。

12｜ヨミトル（診断クラウド）

診断コンテンツそのものの品質を重視する企業に選ばれているのがヨミトルです。企画から制作まで任せられるプランがある点が特徴になります。

診断ロジックを5種類から選べるほか、AIによる企画提案、レーダーチャートや棒グラフでの結果表示、回答レポートやアクセスレポート、GA4の計測タグ設置、CSV書き出しに対応しています。LINE連携やWebhook、API連携は追加機能として提供されます。料金はまるっとおまかせプランが制作費200000円からと月額30000円から、プラットフォーム利用プランが月額30000円からという構成です。

導入企業は200社以上で、大手企業の採用実績も公表されています。診断の企画に社内リソースを割けない場合は、制作込みのプランが現実的な選択になります。

13｜ソーシャルPLUS

既存の会員基盤とLINEをつなぎたい企業に向くのがソーシャルPLUSです。ID連携を軸としたCRM活用に強みがあります。

LINEログインによるID連携、LINEを活用したCRM施策、通知メッセージの配信などを提供しています。料金は初期費用が80000円から、月額利用料が80000円からで、ユーザー数が10000人を超えると10000人ごとに月額10000円が加算される体系です。診断コンテンツは追加のオプション機能として提供されており、個別見積もりとなります。

自社会員IDとLINEアカウントを結びつけられるため、購買履歴と診断結果を掛け合わせた施策が組めます。すでに会員データを保有している企業にとっては、データの資産価値を高める投資になります。

14｜DMMチャットブーストCV

社内に運用リソースがない状態で成果を求める場合に候補となるのがDMMチャットブーストCVです。株式会社Algoageが提供しており、成果報酬型の料金体系を採用しています。

チャットボットの構築とシナリオ設計、アンケート形式でのニーズヒアリング、定期メッセージ配信、利用者ごとにおすすめを出し分けるダイナミック配信、効果測定と分析、生成AIによるコンテンツ生成支援などを備えています。初期費用と運用費用が0円で、獲得できたコンバージョン分のみを支払う仕組みです。

企画から運用まで代行されるため、社内工数はほとんどかかりません。短期間で成果の有無を確かめたい場合に適していますが、ノウハウが社内に蓄積しにくい点は理解しておく必要があります。

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失敗しないLINE診断ツールの選び方7つの基準

14のツールを比較しても、機能一覧だけでは判断がつきにくいものです。ここでは実際の選定で効いてくる7つの基準を示します。優先順位をつけて上から順に確認していくと、候補を3つ程度まで絞り込めます。

基準1｜回答データを個人単位で保存できるかどうか

最初に確認すべきなのは、誰がどう答えたのかを記録できるかという点です。ここが満たされないと、後続の施策がすべて一斉配信に戻ってしまいます。

LINE公式アカウントの標準機能や一部の簡易ツールでは、集計値は見えても個人単位の履歴が残りません。InterviewzのようにLINEユーザーIDと回答を紐づけられる仕組みがあれば、複数回の診断を同じ人物の履歴として蓄積できます。

検討時には「同じ人が2回診断した場合に履歴が統合されるか」を必ず質問すると、実装の差が明確になります。

基準2｜CRMやMAへデータを渡せるかどうか

営業が使うシステムへデータが届かなければ、診断は情報システム部門の実験で終わります。連携方式の確認は必須です。

MAとはマーケティングオートメーションの略で、見込み客の育成を自動化する仕組みのことです。SalesforceやHubSpotへの標準連携があるか、なければWebhookやAPI、CSV出力のいずれで対応するのかを確かめます。ヨミトルはWebhookとAPI連携を追加機能として提供し、InterviewzはHubSpotやSalesforce、Googleスプレッドシートへの連携に対応しています。

連携が有料オプションになるケースも多いため、見積もり段階で必ず含めて比較してください。

基準3｜質問と分岐を担当者だけで編集できるかどうか

改善サイクルの速さは、編集を誰ができるかで決まります。外注が必要な構成では、月に1度の改善すら難しくなります。

ノーコードで画面上から質問文と分岐条件を変更できるツールであれば、マーケティング担当者が単独で改善を回せます。制作込みのプランは初期の品質が高い反面、細かな文言修正に時間がかかる点を織り込む必要があります。

トライアル期間中に、実際に質問を1問追加してみる作業を試すと、運用イメージが具体的になります。

基準4｜配信コストの見通しが立つかどうか

ツールの月額だけを比較すると、実際の総額を見誤ります。LINE側の通数課金を含めた試算が欠かせません。

友だち5000人に月2回配信すると10000通となり、コミュニケーションプランの200通では収まりません。2026年10月1日以降は追加メッセージが月間200000通まで1通3円、超過分は1通2.5円となるため、配信設計次第で数万円単位の差が生まれます。

診断結果でセグメントを分け、対象を絞って送る設計にしておくと、通数を抑えながら反応率を維持できます。

基準5｜結果画面の表現を自社ブランドに合わせられるかどうか

診断の体験品質は、結果画面の作り込みで大きく変わります。テンプレートの制約が強いと、ブランド体験を損ないます。

レーダーチャートやスコア表示に対応しているか、自社の配色やロゴを反映できるかを確認します。ヨミトルはレーダーチャートや棒グラフでの結果表示とデザインの自由なカスタマイズに対応しており、この点を重視する企業に選ばれています。

結果画面に次アクションのボタンを2つ以上置けるかも、あわせて確認しておくとよいでしょう。

基準6｜サポート体制と運用支援の範囲が合っているかどうか

初めて診断を作る企業ほど、設計段階でつまずきます。支援の有無が立ち上がりの速度を左右します。

KUZENはカスタマーサクセスチームによる施策立案から運用代行までの支援を提供し、DMMチャットブーストCVは企画から運用までを代行します。一方で自走を前提とするツールは、その分だけ費用を抑えられます。

社内に診断の設計経験者がいない場合は、初期3か月だけ支援を受ける形を交渉すると、費用と学習の両立が図れます。

基準7｜将来の拡張に耐えられるかどうか

最初の診断がうまくいくと、事業部や商材ごとに横展開したくなります。その時点で乗り換えが必要になると、蓄積が失われます。

1つのLINE公式アカウントで複数の診断を並行運用できるか、アカウントを分けた場合にデータを統合できるかを確認します。Interviewzは1つのLINE公式アカウントで複数診断の並行配信に対応しており、事業部単位での展開を前提にできます。

導入前に、12か月後にどこまで広げたいのかを1枚の絵にしておくと、判断基準がぶれません。

▼自社に合うツールの選定軸を整理したい方へ
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LINE診断の料金相場と費用対効果の考え方

ツール費用だけを見て判断すると、運用開始後に想定外のコストが発生します。ここでは総額の考え方と、投資判断に使える簡易な計算方法を整理します。目安を持っておくと、社内稟議での説明もしやすくなります。

予算帯ごとの現実的な選択肢

どの程度の予算を見込めばよいのかという点は、最初に社内で問われる論点です。実際には3つの価格帯に分かれます。

月額10000円未満の帯では、LINE公式アカウント標準機能、診断Bot、エルメ、プロラインフリー、Lステップの下位プランが該当します。月額20000円から50000円の帯にはLステップの上位プラン、ヨミトル、hachidoriが入り、月額80000円以上の帯にはスマケ！やソーシャルPLUSといった基盤型のツールが位置します。

初年度は下位から中位の帯で検証し、成果指標が固まってから上位帯へ移行する順序が、投資の無駄を減らします。

ツール費用以外に発生する3つのコスト

見落とされやすいのが、ツール以外に必要な費用です。総額で比較しないと判断を誤ります。

1つ目はLINE公式アカウントのメッセージ配信費で、2つ目は診断の企画と原稿作成にかかる工数、3つ目は集客のための広告費です。ヨミトルのように制作費として200000円からを別途要するプランもあり、初期の設計費用は無視できません。

社内工数は1つの診断あたり20時間から40時間を見込んでおくと、実態から大きく外れません。

費用対効果を判断する簡易な計算式

投資判断の場面では、感覚ではなく数値で説明する必要があります。計算式を1つ持っておくと議論が早く進みます。

月間の診断完了数に、結果別の商談化率と平均受注単価を掛け合わせ、そこから月額総コストを差し引く形で試算します。診断完了が月100件、商談化率が10パーセント、平均受注単価が500000円、受注率が20パーセントであれば、月間の期待売上は1000000円となります。

この計算を導入前に一度作っておくと、撤退ラインと増額ラインの両方を事前に決められるため、施策が感覚論に流れにくくなります。

LINE診断の作り方6ステップ

ツールが決まったら、実際の制作に入ります。順序を守ると手戻りが減り、初回でも2週間程度で公開まで到達できます。ここでは企画から公開後のフォローまでを6つのステップに分けて解説します。

ステップ1｜診断の目的とゴールを1文で定義する

最初に決めるべきなのは、この診断で何を達成するのかという点です。ここが曖昧なままだと、質問設計の議論が延々と続きます。

「商談化できるリードを月30件獲得する」のように、対象と数値を含めた1文で定義します。ブランド認知が目的なのか、リード獲得が目的なのかによって、質問数も結果の見せ方も変わってきます。

目的の文を関係者全員が見える場所に書き出しておくと、以降の判断が速くなります。

ステップ2｜営業が必要とする情報を洗い出す

質問を考える前に、営業が商談で最初に確認している内容を集めます。この作業が診断の価値を決めます。

実際の商談録やヒアリングシートを見返し、初回商談で必ず聞いている項目を5つ程度抜き出します。課題の種類、体制の規模、検討時期、予算感、決裁への関与度がよく挙がる項目です。

営業担当者2名以上に確認すると、属人的な項目を除外できて精度が上がります。

ステップ3｜質問と分岐ロジックを設計する

次に、洗い出した情報を質問の形に変換します。ここで質問数を欲張ると完了率が下がります。

質問は5問から7問に収め、すべて選択式にするのが基本です。分岐は2階層までにとどめ、結果パターンは3つから5つに設定します。各質問の選択肢は3つから4つが読みやすく、スマートフォンの画面でも一覧できます。

設計段階で表計算ソフトに質問と分岐の対応表を作っておくと、実装時の確認が容易になります。

ステップ4｜結果画面と次のアクションを作り込む

診断の成果は、結果画面の設計で大きく変わります。結果を伝えるだけで終えると、次の接点が生まれません。

結果文は「現状の要約」「起こりやすい問題」「推奨アクション」の3ブロックで構成し、その下に資料ダウンロードや個別相談のボタンを配置します。結果ごとに提示する資料を変えると、閲覧率が明確に変わります。

ボタンは2つまでに絞り、最も進めたい行動を上に置くと迷いが生じにくくなります。

ステップ5｜ツールに実装してテスト配信する

設計が固まったら実装に移ります。公開前のテストを省くと、分岐の誤りが本番で発覚します。

すべての結果パターンを実際に通し、想定どおりの結果が出るかを確認します。あわせて社内の5名程度に試してもらい、質問文の解釈がぶれないかを検証します。スマートフォンの実機で表示崩れがないかも必ず確認してください。

テスト回答は本番データと混ざらないよう、公開前に削除する運用を決めておくと集計が正確になります。

ステップ6｜公開後のフォロー配信まで設計する

公開して終わりにしないために、事前にフォローの流れを組んでおきます。ここまでが診断の制作範囲です。

診断完了の当日に結果に応じた資料を送り、3日後に関連事例、7日後に個別相談の案内という形で、3通程度のステップ配信を用意します。ステップ配信とは、あらかじめ決めた順序と間隔で自動的にメッセージを送る仕組みのことです。

反応が薄い結果パターンから優先的に文面を見直すと、改善の効果が見えやすくなります。

▼診断の作り方を手順に沿って進めたい方へ
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回答完了率とCVRを高める6つの設計のコツ

診断は公開してからが本番です。完了率とCVR、つまり訪問者のうち目標行動に至った割合を高めるには、細かな設計の積み重ねが効いてきます。すぐに試せる6つのコツを挙げます。

コツ1｜所要時間を冒頭に明示する

診断を始めるかどうかは、開始画面の数秒で決まります。時間の見通しがないと離脱されます。

「30秒で完了する5つの質問です」のように、所要時間と質問数を冒頭に置きます。数値が具体的であるほど心理的なハードルが下がり、開始率が改善します。

実際の所要時間より短く見せると途中離脱を招くため、実測した時間を記載してください。

コツ2｜進捗バーで残りを見せる

回答の途中で「あと何問あるのか」がわからないと、離脱が起こります。進捗の可視化は効果が安定した施策です。

画面上部に「3問目／5問中」といった表示を入れるだけで、後半の離脱が抑えられます。進捗表示に対応していないツールでは、質問文の先頭に番号を付ける方法でも代用できます。

質問数が多いほど効果が大きくなるため、7問以上の診断では必ず入れておきたい要素です。

コツ3｜1画面1問に絞る

スマートフォンでの回答では、画面に情報が多いほど操作が止まります。情報量の制御が完了率を左右します。

1つの画面に表示するのは1問だけとし、選択肢は3つから4つに抑えます。長い説明文が必要な質問は、そもそも設問として適切かを見直したほうが結果的に改善します。

親指の届く範囲にボタンを配置する意識を持つと、操作性がさらに向上します。

コツ4｜個人情報の入力は結果表示の直前に置く

入力項目の位置は、完了率に直接影響します。冒頭に置くと開始率が大きく落ちます。

会社名やメールアドレスの入力は、回答が完了して結果を見たい心理が高まった段階で提示します。ここまで進んだ相手は、あと1手間を惜しまない状態になっています。

入力を任意にしたうえで、入力した場合のみ詳細レポートを送る設計にすると、完了率と情報取得の両立が図れます。

コツ5｜結果は否定せず前向きに伝える

結果の伝え方は、その後の行動に影響します。課題の指摘だけでは、相手は離れていきます。

「できていない」という表現ではなく、「次に取り組むと効果が出やすい領域」という形に言い換えます。強みを1つ提示したうえで改善点を2つ挙げる構成にすると、読了率が上がります。

結果文は300字前後にまとめ、詳細は資料に譲る形にすると、次アクションへつながりやすくなります。

コツ6｜インセンティブは診断内容と関連づける

回答の見返りを用意する場合、内容との関連性が重要になります。無関係な特典は質の低い回答を集めます。

診断結果に対応した診断レポートやチェックリスト、業種別のテンプレートなど、回答者の課題に直結する特典が効果的です。デジタルギフトを使う場合も、対象を絞って配布すると費用対効果が保てます。

特典の受け取りに追加の入力を求めすぎると、せっかくの完了者を逃すため、1項目までに抑えることをおすすめします。

• 開始画面に所要時間と質問数を明示する
• 進捗表示で残りの質問数を伝える
• 1画面1問、選択肢は3つから4つに絞る
• 個人情報の入力は結果表示の直前に置く
• 結果は強み1つと改善点2つで構成する
• 特典は診断内容に関連づけて設計する

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LINE診断データを商談につなげる分析と活用方法

診断で集めたデータは、放置すると価値を失います。ここでは追うべき指標と、営業へ引き渡すまでの流れを整理します。分析と活用の型を持っておくと、施策の継続判断が容易になります。

最初に追うべき4つの指標

どの数値を見ればよいのかという点は、運用開始直後に必ず迷う部分です。指標は4つに絞れば十分に判断できます。

開始率、完了率、結果別の次アクション率、商談化率の4つを毎週確認します。開始率が低ければ告知の文言に、完了率が低ければ質問設計に、次アクション率が低ければ結果画面に課題があると切り分けられます。

数値はダッシュボード、つまり指標を一覧できる管理画面に固定表示し、担当者が毎週同じ場所で確認する運用にすると定着します。

結果パターン別にセグメントを作る

全体平均だけを見ていても、打ち手は決まりません。分解して初めて改善点が見えてきます。

診断結果ごとに友だちをグループ分けし、それぞれの反応率を比較します。特定の結果パターンだけ次アクション率が極端に低い場合は、その結果文と提示している資料の組み合わせが合っていない可能性が高いといえます。

反応の良いセグメントには追加の情報提供を、反応の低いセグメントには文面の差し替えをという形で、対応を分けると改善が速くなります。

CRMへ渡して営業の初回接触を変える

診断データの価値が最も高まるのは、営業の商談準備に使われた瞬間です。連携の設計がここで効いてきます。

回答内容をSalesforceやHubSpotのリード情報に書き込んでおくと、営業は初回接触の時点で課題と検討時期を把握した状態で臨めます。InterviewzはLIFF経由で取得したLINEユーザーIDとあわせて、回答データを主要ツールへ連携できる仕組みを備えています。

連携する項目は営業が実際に見るものだけに絞り込み、5項目程度に抑えると定着率が上がります。

回答傾向をコンテンツと商品開発へ還元する

診断データは営業だけのものではありません。マーケティングと商品開発にも活用できます。

最も多く選ばれた課題を集計すると、市場で顕在化しているニーズが見えてきます。その課題を主題にした記事やホワイトペーパーを作れば、診断の集客そのものが強化される好循環が生まれます。

四半期に1度、回答傾向のレポートを社内共有する場を設けると、部門をまたいだ活用が進みます。

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BtoBにおけるLINE診断の活用シーン5選

実際にどのような場面で使えるのかを、BtoBの業務に沿って5つ紹介します。自社の状況に近いものから着手すると、最初の成果が出るまでの期間を短縮できます。いずれも診断の設問数を7問以内に収めた前提で考えています。

展示会で獲得した名刺のフォローに使う

展示会後のフォローは、担当者の負荷が高く後回しになりがちです。診断はこの工程を効率化します。

ブースで二次元コードを提示して友だち登録を促し、その場で診断に回答してもらいます。後日、回答内容に応じたフォローを自動で送れるため、名刺情報だけの状態より格段に精度の高いアプローチが可能になります。

会期中に回答してもらえるよう、質問は3問から4問に絞った短縮版を用意しておくと効果的です。

自社サイトの離脱を防ぐ入口として使う

サービス紹介ページから問い合わせに至らず離脱する層は一定数存在します。診断はその受け皿になります。

「まだ問い合わせるほどではない」という段階の訪問者に対し、診断への導線を提示します。LINE登録を経由することで、離脱後も接点を維持できる点が最大の利点です。

問い合わせボタンの直下ではなく、ページ中段に配置すると、比較検討中の層に届きやすくなります。

休眠顧客の掘り起こしに使う

過去に接点があったまま止まっている顧客への再接触は、多くの企業で課題になっています。診断は自然な再接触の口実になります。

「現在の状況を3分で整理する」という切り口で診断を案内すると、営業色を出さずに近況を把握できます。回答内容から状況の変化を検知できれば、再提案のタイミングを逃しません。

半年に1度の頻度で実施すると、負担感を与えずに情報を更新できます。

採用候補者のスクリーニングに使う

採用領域でも、初期の相互理解を深める手段として診断が機能します。応募前の候補者に対して有効です。

働き方の志向や重視する価値観を診断形式で確認し、結果に応じて自社の該当する情報を提示します。候補者にとっては自己理解の機会になり、企業にとっては相性の判断材料が増えます。

合否に直結する印象を与えないよう、参考情報である旨を明記しておくことが大切です。

既存顧客の満足度把握とアップセルに使う

既存顧客との関係維持でも、診断は使いどころがあります。アンケートより回答率が高くなりやすい点が利点です。

利用状況を診断形式で確認し、活用度が低い機能を特定します。その機能に関する活用事例を送ることで、解約の予兆に先回りしながら追加提案の機会も作れます。

担当営業からの個別メッセージと組み合わせると、機械的な印象を与えずに済みます。

LINE診断でリード獲得から商談化まで設計するならInterviewz（インタビューズ）がおすすめ！

ここまで見てきたとおり、LINE診断の成果は診断そのものより、回答データをどう扱うかで決まります。Interviewzは、この「診断の後」を前提に設計されたノーコードSaaSです。BtoBのリード獲得と商談化を1つの流れでつなぎたい場合の選択肢として紹介します。

回答者を識別できるLINE連携

診断ツールの多くは、回答を集計値としてしか扱えません。Interviewzはこの制約を解消しています。

2026年7月に提供されたLINE連携機能では、LIFF経由で診断を開くことにより、診断の体験を損なわずにLINEユーザーIDを取得できます。同じ利用者が複数の診断に回答した場合も、同一のIDで履歴が蓄積される仕組みです。

1つのLINE公式アカウントで複数診断の並行配信に対応しているため、事業部ごとに診断を分けたい企業でも運用が破綻しません。

営業システムへそのまま渡せるデータ設計

集めたデータが営業に届かなければ、診断は成果につながりません。連携先の広さが実務では効いてきます。

取得したデータはHubSpotやSalesforce、Googleスプレッドシートといった主要ツールへ連携できます。診断データの一項目としてLINEユーザーIDが出力されるため、後から名寄せする手間もかかりません。

営業が見る項目を5つ程度に絞って連携すると、現場での活用が定着しやすくなります。

担当者だけで改善を回せるノーコード編集

診断は公開後の改善で成果が伸びます。編集に外部の手を借りる構成では、そのサイクルが止まります。

Interviewzはタップ形式の質問と分岐をノーコードで作成でき、最短3日での開始に対応しています。公表値では相談数が268パーセント改善し、ヒアリングコストを90パーセント、サポートコストを半分に削減した実績が示されています。

無料トライアルが14日間用意されているため、まず自社の質問を1本作り、完了率を実測してから判断する進め方が現実的です。

• タップ形式の診断とヒアリングをノーコードで作成できる
• LIFF経由でLINEユーザーIDと回答データを紐づけられる
• 同一人物の複数回答を1つの履歴として蓄積できる
• HubSpotやSalesforce、Googleスプレッドシートへ連携できる
• 最短3日で開始でき、無料トライアルは14日間利用できる

▼Interviewzでできることを具体的に確認したい方へ
👉 インタビューズサービス概要資料

よくある質問（FAQ）

最後に、LINE診断の導入を検討する担当者から寄せられることの多い質問をまとめます。判断に迷いやすい論点を5つ選びました。個別の要件については、各ツールの提供元へ確認することをおすすめします。

• 無料で作れる範囲と有料が必要になる境目
• 完了率を保てる質問数の目安
• 公開までに必要な期間の見積もり
• BtoBで成果が出る条件
• 取得データと個人情報の取り扱い

Q1. LINE診断は無料で作れますか？

A. 簡易な診断であれば無料の範囲でも作成できます。LINE公式アカウントの標準機能でリッチメニューと応答メッセージを組み合わせる方法、エルメのフリープラン、プロラインフリーのフリープランなどが該当します。ただし回答履歴を個人単位で保存したり、CRMへ連携したりする用途では有料プランが必要になります。まず無料で需要を確認し、反応が得られた段階で有料ツールへ移行する進め方が無駄がありません。

Q2. 診断の質問数はどのくらいが適切ですか？

A. BtoBのリード獲得を目的とする場合は、5問から7問が目安になります。質問が多いほど得られる情報は増えますが、完了率は下がります。営業が初回商談で必ず確認している項目を5つに絞り、それだけを聞く構成にすると、完了率と情報量のバランスが取れます。展示会など回答時間が限られる場面では、3問程度の短縮版を別途用意しておくと有効です。

Q3. 導入から公開までどのくらいの期間がかかりますか？

A. ノーコードのツールを使い、社内で設計から実装まで行う場合は2週間程度が目安です。目的定義に1日、営業要件の洗い出しに2日、質問設計に3日、結果画面の作成に3日、実装とテストに3日、フォロー配信の設計に2日という配分が現実的といえます。制作を外部に依頼する場合は、企画から公開まで1か月から2か月を見込んでおくと余裕を持って進められます。

Q4. BtoBでもLINE診断は成果が出ますか？

A. 検討初期のリード獲得と、休眠顧客の掘り起こしで特に効果が期待できます。BtoBは検討期間が長く、問い合わせに至る前の段階にいる担当者が多いためです。入力負担の軽い診断であればその層にも接触でき、回答内容から検討フェーズを推定して営業の優先順位を決められます。ただし友だち数が少ない段階では母数が不足するため、展示会やWebサイトからの集客導線とセットで設計してください。

Q5. 診断で取得したデータは個人情報にあたりますか？

A. 氏名や会社名、メールアドレスなど個人を特定できる情報を含む場合は個人情報にあたります。LINEユーザーIDと紐づけて回答を保存する場合も、取り扱いには注意が必要です。取得目的と保存期間、第三者提供の有無を明記したプライバシーポリシーへのリンクを診断の開始画面に置き、健康状態や信条に関わる設問については事前に法務部門へ確認する運用が安全です。

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まとめ

本記事では、LINE診断ツールのおすすめ14選を料金と機能、連携の観点から比較し、BtoBのリード獲得につなげる方法を解説しました。最後に要点を振り返り、次に取るべき行動を整理します。

LINE診断は、質問と分岐、結果とオファー、回答データの保存という3つの要素で構成され、成果を分けるのは3つ目のデータの扱いでした。ツールは月額10000円未満で試せる層、月額20000円から50000円の本格運用層、月額80000円以上の基盤型に分かれており、比較の軸は価格より回答データを営業システムへ渡せるかどうかに置くべきだといえます。

制作は目的定義から公開後のフォロー配信まで6ステップで進め、質問は5問から7問、結果パターンは3つから5つに絞ると初回でも破綻しません。公開後は開始率、完了率、次アクション率、商談化率の4指標を毎週確認し、低い指標に対応する箇所だけを改善していく流れが効率的です。2026年10月1日からのLINE公式アカウントの料金改定を踏まえると、診断結果でセグメントを分けた配信設計は、これまで以上に費用面での意味を持ちます。

• 営業が初回商談で必ず確認している項目を5つ書き出す
• その5項目を選択式の質問に変換し、結果を3パターン用意する
• 候補ツールを3つに絞り、データ連携の可否と月額総額を確認する
• 公開前に開始率と完了率の目標値を決めておく

まず取り組むべきは、営業が初回商談で必ず確認している項目を5つ書き出す作業です。その5項目を質問に変換すれば、診断の骨格は完成します。診断で得た回答をそのまま営業の商談準備に使える形にしたい場合は、LINEユーザーIDとの紐づけと主要CRMへの連携に対応したInterviewzが、検討の起点として役立ちます。

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