アンケートのお願いテンプレート完全ガイド|回答率を高める例文と書き方
- 2026/04/29
- 2026/04/29
目次
アンケート依頼の文面づくりで悩んでいるマーケティング担当者、カスタマーサポート担当者、総務・人事担当者、教育機関の運営担当者は少なくありません。「どんな件名にすれば開封されるのか」「どこまで丁寧に書けば失礼にならないのか」「回答率を上げるにはどうすればよいか」といった具体的な悩みを抱えている方も多いはずです。
本記事では、アンケートのお願いテンプレートを場面別に5パターン用意し、メールやチャット、フォームでの依頼文章の書き方を網羅的に解説します。さらに他社事例や回答率を上げるコツ、よくある失敗とその対策、おすすめのアンケートツールまで紹介します。読了後には、自社の状況に合わせたお願い文を即座に作成でき、回答率の向上にもつながる実践的な知見を得られるはずです。
アンケートのお願いの基本と依頼方法の比較

アンケートのお願いを成功させるには、まず依頼の基本要素と適切な依頼方法を理解することが重要です。ここでは依頼文に必須となる構成要素と、メール・チャット・フォーム埋め込みの3つの依頼方法の違いを整理します。
アンケートのお願いに必要な基本要素
アンケートのお願い文には、依頼相手が「答えるべき理由」を理解できるだけの情報を盛り込む必要があります。総務省の情報通信白書でも、調査依頼における目的の明示が回答率に大きな影響を与えることが指摘されています(総務省「令和5年版情報通信白書」)。
▼アンケート依頼文に必須の8項目
- 挨拶と自己紹介(誰からの依頼か)
- アンケートの目的(何のために行うのか)
- 所要時間の明示(何分で終わるのか)
- 回答方法と回答期限
- 個人情報の取り扱い方針
- 回答結果の活用方法
- 謝礼の有無と内容
- 問い合わせ窓口と感謝の言葉
補足: 特に「所要時間」と「個人情報の取り扱い」は回答率を左右する重要項目です。
メール・チャット・フォーム埋め込みの比較
アンケートの依頼方法は大きく分けて3つあります。それぞれにメリットとデメリットがあるため、対象者や目的に応じて使い分けましょう。
▼3つの依頼方法の比較
- メール依頼: 丁寧で記録が残るが開封率が課題、ビジネス向き
- チャット依頼: 開封率が高く即時性があるが、フォーマル度は低い、社内向き
- フォーム埋め込み: Webサイト訪問者から自然に回答を集められるが、能動的な誘導が必要
補足: BtoB顧客にはメール、社内連絡にはチャット、Web訪問者にはフォーム埋め込みが基本の使い分けです。
依頼文に盛り込むべき必須記載項目
形式を問わず、依頼文には共通して記載すべき情報があります。これらが欠けていると、相手は不安や疑問を感じて回答をためらうことになります。回答期限は「2週間以内」など曖昧な表現ではなく「2026年5月10日(金)17時まで」と具体的に明記してください。所要時間も「約3分」「設問は10問程度」のように、回答負担を予測できる表現にすることが基本です。
続いて、実際にすぐ使える場面別の依頼テンプレートを5パターン紹介します。
場面別アンケートお願いテンプレート5選と他社事例

アンケートのお願いは、相手との関係性によって使う言葉や情報量を変える必要があります。ここでは顧客向け・社員向け・イベント参加者向け・取引先向け・退会者向けの5パターンを、件名と本文のセットで紹介します。
1.顧客向け – 商品購入後の満足度アンケート
商品購入後の満足度アンケートは、顧客体験(CX)向上とリピート購入促進に直結する重要な施策です。購入直後は商品への印象が鮮明なため、配送完了から3日以内に依頼すると回答率が大きく伸びる傾向があります。
既存顧客への依頼は、感謝の気持ちを伝えつつ簡潔にまとめることが重要です。件名で「お礼」と「所要時間」を明示し、本文冒頭で購入への感謝を述べることで、依頼が一方的にならない印象を作れます。
BtoCのEC事業者では、購入後フォローメールに3分程度の満足度アンケートを組み込むのが定番のパターンです。NPS(推奨意向)や星5段階評価といった定量的な設問1問と、自由記述1問の組み合わせが、負担を抑えつつ示唆を得られる構成として広く使われています。
▼良い例 – 顧客向け満足度アンケート
- 件名: 【お礼】ご購入ありがとうございました/3分アンケートのお願い
- 本文冒頭: この度は弊社製品をお買い上げいただき、誠にありがとうございます。
- 本文中盤: 今後のサービス向上のため、率直なご意見をお聞かせください。所要時間は約3分です。
- 本文末尾: ご回答いただいた方には次回ご利用時に使える500円クーポンを進呈いたします。
補足: 件名に「お礼」と「所要時間」を入れることで開封率が向上します。
このように、件名・冒頭・中盤・末尾の4ブロックを意識して書くだけで、依頼文の完成度は大きく上がります。一方で、何気なく送ってしまいがちな依頼文には、回答率を下げる典型的なNGパターンも存在します。
▼悪い例 – やってはいけない依頼文
- 件名: アンケートのお願い(目的不明で開封されにくい)
- 本文: お忙しいところ恐縮ですが、ぜひご協力ください(具体性がない)
- 所要時間や設問数の記載なし(回答負担が予測できない)
- 個人情報の取り扱いに関する記載なし(不信感を与える)
補足: 抽象的な依頼は無視されます。具体的な数値と目的を必ず記載しましょう。
悪い例と良い例を見比べると、差は「具体性」と「相手目線」の2点に集約されます。テンプレートを使い回す場合でも、商品名や所要時間など固有情報を必ず差し替えるよう運用ルールを決めておきましょう。
2.社員向け – 従業員エンゲージメント調査
従業員エンゲージメント調査は、離職防止や組織開発の起点となる重要な定点観測です。経済産業省の「人材版伊藤レポート2.0」でも、エンゲージメントの可視化が人的資本経営の中核施策として位置づけられています。
社員向けアンケートでよくある課題は、「上司に内容が見られるのではないか」という不安から本音が集まらないことです。回答率は高くても、評価ポイントだけが並ぶ「忖度回答」になってしまうと、調査の意味がなくなります。
社内アンケートでは「匿名性の確保」と「結果のフィードバック」が回答率と回答品質を高める鍵です。設問数は20問前後、回答所要時間は10分以内に収め、年2回程度の定点観測に留めることで「アンケート疲れ」も防げます。
▼社員向けテンプレート例
- 件名: 【経営企画室】2026年度第1回エンゲージメント調査のご協力依頼
- 導入: 皆さまの率直な声を経営に反映するため、本調査を実施します。
- 本文: 回答は完全匿名で集計され、個人が特定されることはありません。
- 結果共有: 集計結果は5月末の全社会議で共有し、改善施策に反映します。
補足: 「匿名」「結果共有」「経営層のコミットメント」の3点が必須要素です。
テンプレートをそのまま使うのではなく、自社の経営課題と照らし合わせて設問を調整することが重要です。経営層からの一言メッセージを添えると、回答率がさらに10ポイントほど伸びるケースもあります。
3.イベント参加者向け – セミナー後アンケート
イベント直後は記憶が鮮明なため、終了から24時間以内の依頼が効果的です。件名は「【ご参加御礼】〇〇セミナー アンケートのお願い(2分)」のように、具体的なイベント名と所要時間を明示します。本文では「次回イベント企画の参考にさせていただきます」と活用方法を伝え、回答者には資料ダウンロードリンクを提供する形が定番です。
4.取引先向け – 業務改善ヒアリング
取引先への依頼は、最も丁寧な敬語表現を使い、ビジネス関係への配慮を示します。「平素より格別のお引き立てを賜り、誠にありがとうございます」といった定型句で始め、「お取引の品質向上のため、5問程度のアンケートにご協力をお願い申し上げます」と用件を明示してください。担当者の所属・氏名・連絡先を本文末尾に明記することで、信頼性が高まります。
5.退会者向け – 解約理由ヒアリング
退会者アンケートは、しつこく引き止める印象を与えないよう配慮することが重要です。「サービスをより良くするため」「今後のご縁のため」と前向きな目的を伝え、設問数は3問程度に絞ります。回答インセンティブを設けると引き止めと誤解されるため、純粋な改善目的に絞った設計にしましょう。
他社事例3社 – 回答率の実績
テンプレートだけを真似ても、運用設計が伴わなければ回答率は伸びません。そこで参考にしたいのが、すでに高い回答率を実現している先進企業の事例です。
ここでは、業界も対象も異なる3社を取り上げます。BtoCの店舗運営、製造小売(SPA)、SaaSの組織運営という多様な領域で、それぞれが独自の工夫により業界平均を大きく上回る回答率を維持している点が共通の学びです。
各社の事例を見るとき、注目すべきは数字そのものよりも「どんな仕組みで回答率を担保しているか」という運用設計の部分です。自社のリソースで再現可能な要素を抽出する視点で読み進めてください。
▼アンケート活用先進企業3社の事例
- 株式会社スターバックスコーヒージャパン: レシート連動型アンケートで回答率約20%、店舗運営改善に活用
- 無印良品(株式会社良品計画): 会員IDQubo紐付け調査で回答率約35%、商品開発に反映
- サイボウズ株式会社: 全社員エンゲージメント調査で回答率90%超、離職率低下に寄与
補足: 各社とも「目的の明示」「インセンティブ」「フィードバック」の3点を共通して実践しています。
3社に共通するのは、アンケートを「集めて終わり」にせず、改善や開発のサイクルに組み込んでいる点です。フィードバックの公開と次回施策への反映を約束することで、回答者の貢献実感が高まり、継続的な高回答率につながっています。
▼下記の資料では、ヒアリング活動によってお客様のお問合せやCVRの向上を達成できた実例を紹介しています。ぜひ参考にしてください。
回答率を上げる5つのコツ

回答率は文面のセンスよりも、運用ルールと設計の積み重ねで決まります。厚生労働省の労働安全衛生調査でも、依頼文の工夫で回答率が10ポイント以上変動することが報告されています。
以下に紹介する5つのコツは、いずれも追加コストをかけずに今日から実施できる施策です。すべてを同時に取り入れる必要はありませんが、3つ以上を組み合わせることで、回答率が現状から1.5倍前後に伸びるケースも珍しくありません。
▼回答率向上の実践テクニック
- 件名に所要時間を入れる(例「3分アンケート」)
- 送信時刻を火曜・水曜の午前10時頃に設定する
- 設問数を10問以内に絞る
- 進捗バーで残り設問数を可視化する
- 回答後にお礼メールと結果共有を送る
補足: 進捗バーの表示だけで離脱率が約15%改善するというデータもあります。
5つの中でも特に効果が大きいのは、件名への所要時間表記と進捗バーの設置です。まずはこの2つから着手し、効果を測定しながら他の施策を追加していくと、PDCAを回しやすくなります。
次のセクションでは、依頼時に陥りがちな失敗とおすすめツールを紹介します。
よくある失敗とアンケートツール比較

どれだけ丁寧に依頼文を書いても、運用や設計の段階でつまずくと回答が集まりません。ここでは現場でよくある5つの失敗と対策、そして主要アンケートツール4選の比較を行います。
よくある5つの失敗と対策
アンケートが期待通りに機能しないとき、その原因の多くは依頼文ではなく設計と運用にあります。実際、回答率が伸びない案件を分析すると、ほぼ同じ5つの失敗パターンに集約されることが分かっています。
以下の失敗リストは、現状の運用を点検するチェックリストとしても活用できます。1つでも該当する項目があれば、対応する改善策を取り入れることで回答率の底上げが期待できます。
▼失敗パターンと改善策
- 失敗1: 設問が多すぎる – 10問以内に絞り、必須項目だけ残す
- 失敗2: 自由記述ばかり – 選択式中心に設計し、自由記述は最後に1問だけ
- 失敗3: 期限が曖昧 – 「YYYY/MM/DD HH:MM まで」と分単位で明示する
- 失敗4: 目的が不明確 – 「何のために」「どう使うか」を冒頭で説明する
- 失敗5: スマホ未対応 – レスポンシブデザインで全デバイス対応にする
補足: 特に失敗1と失敗5は離脱率に直結する致命的な問題です。
これらの失敗は単独ではなく、複数が同時に発生していることがほとんどです。アンケート公開前に第三者に試し回答してもらい、5項目すべてをチェックする運用ルールを設けると、リリース後の手戻りを防げます。
▼下記の資料では、実際にアンケートを作成する際に回答率の高いアンケートを作成するために『どんな項目があるばべきか』『回答率の高いアンケートの特徴』など、実例を交えながら解説しています。
アンケート作成でお悩みのある方は、下記の資料を参考にしながら効果的ななアンケートの作成方法を確認してみてください。
アンケートツール4選比較
アンケートツールは多種多様ですが、利用目的と規模に応じて選ぶことが重要です。選定の軸は大きく3つあり、「コスト」「設問設計の自由度」「回答者体験(UI/UX)」のどれを優先するかで適したツールが変わります。
たとえば社内利用で十分な機能があれば無料ツールで足りますが、ブランド体験の一部としてアンケートを設計する場合はカスタマイズ性の高い有料ツールが向いています。代表的な4ツールを比較します。
▼主要アンケートツール4選
- Googleフォーム: 無料、Googleアカウントで即利用可能、小規模・社内向き
- SurveyMonkey: 月額3,000円台から、テンプレート豊富、中規模調査向き
- Microsoft Forms: Microsoft 365に標準搭載、社内利用に最適、大企業向き
- interviewz(インタビューズ): 月額固定制、対話型UIで回答率向上、CS・マーケ向き
補足: 無料で始めるならGoogleフォーム、回答率と顧客体験を重視するならinterviewzが適しています。
ツール選定で迷ったら、まずは無料プランやトライアル期間を活用して、自社の代表的な調査シナリオで試し打ちしてみることをおすすめします。実際に触ってみることで、設問作成の工数や回答画面の印象を比較しやすくなります。
▼Interviewz(インタビューズ)に新機能が追加され、CSSカスタマイズとHTMLタグ埋め込みが可能となりました。これにより、自社ブランドのデザインに合わせた診断・ヒアリングページを最短1日で構築できます。
フォントやカラーの変更、アニメーション追加、外部ツールや分析コードの設置も簡単です。SEO対策やCVR向上、データ活用がスピーディーに行えます。さらに、プレビュー機能で事前確認し即時反映できるため、マーケティング施策の自由度と実行スピードが大幅に向上します。
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アンケート実施の注意点とメリット・デメリット

ツール選定が終わったら、最後にアンケート実施そのものの効果と限界を整理しておきましょう。実施判断の前にメリットとデメリットを並べて評価することで、目的に合わない調査を避けられます。
アンケート実施には多くのメリットがある一方、運用上の注意点もあります。両面を理解した上で実施することで、回答者・依頼者双方にとって価値のある調査になります。
▼アンケート実施のメリット
- 顧客や従業員の生の声を定量的に把握できる
- 意思決定の根拠データとして活用できる
- 双方向コミュニケーションでエンゲージメントが高まる
- 低コストで広範囲の意見を集められる
補足: 経営判断の質を高める基礎データとして活用できます。
メリットを最大化するためには、得られたデータを月次・四半期単位で振り返り、施策に反映するサイクルを回すことが欠かせません。一方で、運用設計を誤るとデメリットが顕在化します。
▼アンケート実施のデメリットと注意点
- 設計が悪いとバイアスのかかった結果になる
- 個人情報保護法への対応が必須
- 回答者の属性に偏りが生じやすい
- 頻繁な依頼は「アンケート疲れ」を招く
補足: 個人情報を取得する場合は、利用目的の明示と同意取得が法的に必要です。
デメリットの多くは、事前のチェックリスト運用と適切な配信頻度の設計で回避できます。リスクを把握した上で対策を講じれば、アンケートは依然として最もコストパフォーマンスの高い顧客理解手段の一つです。
続いて、よく寄せられる質問と本記事のまとめをお届けします。
最後に、アンケートのお願いに関するよくある質問と、本記事で紹介した内容のまとめを整理します。
FAQ|よくある5つの質問

Q1. アンケートのお願いメールはいつ送るのが効果的ですか?
火曜日または水曜日の午前10時前後が最も開封率が高い時間帯です。月曜の午前は受信ボックスが混雑し、金曜午後は週末モードで読まれにくくなります。BtoB向けなら平日の業務時間中、BtoCなら平日夜間や週末も検討してください。
Q2. 回答率の平均はどれくらいですか?
一般的なメール配信型アンケートで5〜15%、既存顧客向けで20〜30%、社内アンケートで70〜90%程度が目安です。インセンティブの有無や対象者との関係性によって大きく変動します。
Q3. 謝礼は必ず必要ですか?
必須ではありませんが、回答率を10ポイント以上引き上げる効果があります。クーポン、ポイント、抽選プレゼント、調査結果レポートの提供など、相手にとって価値のあるインセンティブを用意しましょう。
Q4. 個人情報の取り扱いはどう書けばよいですか?
「ご回答内容は統計的に処理し、個人を特定する形では公表しません」「保管期間は1年とし、その後は適切に廃棄します」など、利用目的・保管期間・廃棄方針を明記してください。プライバシーポリシーへのリンクも添えると安心感が高まります。
Q5. アンケートのお願いは何回までリマインドできますか?
1〜2回が適切です。期限の3日前と当日朝の2回が一般的で、それ以上はしつこい印象を与えます。リマインドの件名には「【再送】」と明記し、初回と内容を変えて訴求ポイントを変えると効果的です。
まとめ|効果的なアンケート依頼のために
アンケートのお願いテンプレートは、相手・目的・場面によって使い分けることが成功の鍵です。本記事で紹介した5つの場面別テンプレートを土台に、必須8項目を盛り込み、回答率を上げる5つのコツを取り入れることで、回答率の大幅向上が期待できます。さらにアンケートツールを活用すれば、設計から集計まで効率化でき、本来の目的である「データ活用」に時間を割けるようになります。
適切な依頼文と適切なツールの組み合わせで、回答者にも依頼者にも価値あるアンケート運用を実現してください。
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